データで判明｢TV揺るがすサブスクの脅威｣の本質

スマートテレビでは何が見られているのか。分析すると興味深い事実が浮かび上がりました（写真：Piotr Adamowicz／PIXTA）

有料動画配信が広告付き無料放送に与える影響

近年、テレビ受像機をインターネットに接続し、YouTube（ユーチューブ）やNetflix（ネットフリックス）といった動画配信サービスを視聴する行為が普及していることが注目されている。

8月25日配信の記事（「データが証明｢YouTubeに食われる放送局｣の実態」）ではスマートテレビ約100万台の視聴ログを分析し、スマートテレビでのアプリの視聴はテレビの電源が入っている時間の約20％にも達しており、一部の時間帯ではユーチューブがほかのどの放送局よりも高い利用率となっている実態を見た。

本稿は同じスマートテレビ約100万台の視聴ログの分析から、スマートテレビにおいて同じく普及が進んでいるネットフリックス、Amazon Prime Video（アマゾンプライムビデオ）、Hulu（フールー）といった有料動画配信サービスに着目しながら、これらのサービスの普及が「広告付き無料放送」という多くの民間放送局の収益基盤であるビジネスモデルに与える影響を見ていく。

まず、スマートテレビの電源が入っている時間に対する無料放送、有料放送、無料配信、有料配信の視聴時間の構成比を見てみよう。ここではこの指標を「占拠率」と呼び、以降の分析もこの指標を用いて行う。

（外部配信先では図表やグラフを全部閲覧できない場合があります。その際は東洋経済オンライン内でお読みください）

放送は無料と有料のどちらも占拠率が低下しており、テレビ受像機における放送の存在感が日に日に低下していることをデータは示している。とくにコロナ禍を迎えた2020年4～6月期以降の減少が目立つ。放送の占拠率が減少するのと対照的に増加しているのが無料配信、有料配信の占拠率だ。

ユーチューブを含む無料配信の占拠率も7.7％から13.9％へと3年間で約2倍弱に増加しているが、ここではネットフリックスやアマゾンプライムビデオを含む有料配信の占拠率が3.6％から7.6％へと2倍以上に増加していることに着目する。

コロナ禍で有料配信が大幅に増加

有料配信の占拠率はコロナ禍を迎えた2020年4～6月期にとくに大きく増加しており、巣ごもり生活で生まれた在宅での長い余暇時間が有料配信での“イッキ見“を普及させたことが想像できる。

前回記事で「放送」が中心だったテレビ受像機で「アプリ」の視聴が普及していることを述べたが、スマートテレビでのアプリ視聴の普及は「無料」が当たり前だったテレビ受像機を「無料と有料が混在する」デバイスに変容させているのだ。

日本の民間放送は「広告付き無料放送」の圧倒的なリーチ力を基盤として発達し、1953年から現在まで約70年にわたって安定したビジネスモデルを維持してきた。テレビ受像機が無料と有料の混在するデバイスに変容することは、多くの民放の収益基盤である広告付き無料放送というビジネスモデルにどのような影響を与えるだろうか。