大塚商会・サイゼリヤ決算説明資料、無駄なことに労力使わない感は経営的正義

　デザインや説明文章の多さなど各社が決算説明資料の“コンテンツのリッチぶり”を競うなか、大塚商会とサイゼリヤのそれが“まったく凝っておらずシンプルすぎる”として、「金にならないものには絶対経費を使わない」姿勢が感じられると一部SNS上で話題を呼んでいる。両者の決算説明資料をどう評価すべきか。そして、そこから読み取れる両者の経営方針とはどのようなものなのか。専門家の見解を交えて追ってみたい。

　1961年に複写機の販売などを主要事業として創業された大塚商会は、他社・自社のオフィス向け製品の販売などで成長を続け、2000年に東京証券取引所第1部に上場（現在はプライム市場上場）。2023年12月期の売上高は9774億円、純利益は474億円とともに前期比増収増益で業績は好調。自己資本比率は61.1％と財務体質も健全。正社員数は約9400人（連結／23年12月現在）、本社のほかに全国に計10の支社・支店を展開する大企業だ。

　現在の事業別売上高はSI関連商品が全体のうち59％、サプライが19％、保守等が17％、受託ソフト等が6％。自社の主力サービスとしては事業売上2000億円規模の、オフィス用品の通販サービス「たのめーる」がある。複合機や回線・ネットワークの導入、システム構築などオフィスに必要なIT・システム構築を一括で請け負える点を強みとする。　

　1973年に創業のイタリアンレストランチェーン・サイゼリヤは、圧倒的な低価格をウリに店舗網を拡大させ、大塚商会と同じく2000年に東証1部に上場（現在はプライム市場上場）。現在は国内に1055店舗、海外に485店舗（2023年8月期）を展開。300円（税込み／以下同）の「辛味チキン」や「ミラノ風ドリア」、400円の「ミートソースボロニア風」、200円の「フレッシュワイン（デカンタ250ml）」などが人気メニューとなっている。23年8月期連結決算は売上高が1832億円、純利益が52億円。営業利益ベースでは国内事業は赤字だが、好調なアジア事業の黒字がそれをカバーしている。純利益は前期比8.9％減となっているものの、売上高は増収、客数・客単価も伸びており、自己資本比率は63.5％と経営は安定しているといえる。

「パワポ綺麗に仕上げた所で1円にもならないという心意気」

　そんな両者のHP上に掲載されている決算説明資料が「古いフォーマット感がすごい」「パワポで綺麗に仕上げた所で1円にもならないという心意気」「『金にならないものには絶対経費を使わない』精神」「金かかるかからないじゃなくて『必要十分なパワポ』」「色合いが懐かしい」などと一部SNS上で話題を呼んでいる。

　まず、大塚商会の「23年12月期 決算説明資料」をみてみると、全体的なデザイン、色使い、文字フォントは一昔前のものという印象が強く、実際にテンプレートは20年12月期のものをそのまま流用しているとみられる。「今後について」の「スローガン」には「お客様に寄り添い、DXでお客様と共に成長する」と書かれているが、20年12月期資料の「今後の計画」の「2021年の方針と施策」にも「DXとドキュメントソリューションでお客様に寄り添い、お客様と共に成長する」と同じような表現がみられる。このほか、「オフィスまるごと大塚商会」など、20年12月期資料とほぼ同じ内容のスライドが使用されているページもある。

　また、サイゼリヤの「23年8月期 決算説明資料」も白地に緑と黒という非常に素っ気ないデザインで、ひたすら財務・経営データが羅列されている。16年8月期の資料のテンプレートがそのまま流用されているようで、「今後の取り組み」にいたっては、わずか1ページに「既存店対策（設備改善、店舗組織作り）」「店舗の作業改善（デジタル化による省人化）」「新たなフォーマット作りの継続」といった短い文章が箇条書きで並んでいるのみだ。