洋服の青山、営業利益が3倍・経常利益も7割増…斜陽のスーツ市場で業績急回復の裏側

「洋服の青山」などを展開する青山商事の2023年3月期決算が発表された。それによると、売上高1835億600万円（前期比110.6％）、営業利益?71億1000万円（前期比326.0％）、経常利益?87億3400万円（前期比169.6％）、親会社株主に帰属する当期純利益?42億7800万円（前期比316.7％）と大きく業績を回復させている。

　青山商事は「洋服の青山」「ザ・スーツカンパニー」などのスーツ事業のほか、リサイクルショップ「セカンドストリート」や「焼肉きんぐ」等の飲食店、フィットネスジム「エニタイムフィットネス」など、多くの事業を展開している。

　だが、業績回復の最大の要因は、スーツ事業の復調にある。業界全体で客足は減少傾向であることに変わりはなく、最盛期ほどに戻る可能性は低い。そんななかで、青山がスーツの売り上げを回復させることができた要因はどこにあるのか。株式会社FRI & Company代表で事業再生コンサルタントの河合拓氏に話を聞いた。

――青山商事の業績が好調と報じられていますが、どうみていますか。

河合氏「まず、セレクトショップなどが取り扱っているクラシック系のスーツは、若干、売り上げが戻ってきています。しかし、大局的に見て下降傾向である流れをひっくり返すほどではありません。下り坂が、多少緩やかになった、という程度です。

　2つ目に、オンワード樫山の『スマートテイラー』というビスポークとフルオーダーの中間のようなスーツがあるのですが、それが絶好調です。これは、コロナ禍が終息して人流が回復しつつあること、そしてスーツについては“クラシック回帰”の傾向が指摘されています。ただし、このクラシック回帰については、20年周期といわれていますが、個人的には懐疑的です。

　3つ目に、優勝劣敗がいえます。スーツというものは型紙がある程度決まっています。太り気味・痩せ気味など体型に合わせたり、ラペル（下襟部分）を太くしたり細くしたりということはありますが、いじれる箇所は多くありません。したがって、過去の型紙などデータを蓄積して再活用すれば、個人のオーダーに合わせて制作しても短い日数で発送・納品が可能です。つまり、市場が落ち込みながらも、シェアを取り込んでいけるのです。反対に、ただ既製品を吊るして在庫を安く売っているだけのブランドはうまくいっていないのが実情です。

　青山は、なかには首を傾げざるを得ないような商品もありますが、さまざまなことにトライしています。スーツが、西洋から流入してきた“フォーマルな場に着ていく服”という概念から変わってきていると思います。たとえば、若い世代がポリエステルのしわ加工されたようなスーツを着ている姿を見かけますが、彼らは“スーツを着ている”という感覚すらないと思います。あくまでも、ファッションのひとつとして捉えているのではないでしょうか。

　そもそもスーツの定義が“上下が合っている”ということであるとするならば、最近は、上がジャケットで下がラフなパンツであったり、下がスーツのスラックスで上がTシャツというような“半カジュアル”というような着こなしになっています。

　つまり、スーツ市場が回復したというよりも、青山は企業努力によって変遷する市場にうまく合わせている、ということだと思います」

――最近ではパジャマスーツや洗えるスーツといったカジュアルなスーツが話題になることが多いですが、売り上げ回復の中心はクラシックなスーツなのでしょうか。

河合氏「クラシックなスーツとカジュアルなスーツの境目がなくなってきているという認識です。スーツ業界の関係者は『あそびスーツ』『クラシコスーツ』などと言って分けて見ていますが、実際のところ若いユーザーなどはイタリアの高級スーツにスニーカーを合わせたりしているのです。イギリスに端を発する“紳士・淑女の正装”、あるいは相手に対する礼儀を示したり、自分の社会的ステータスを誇示するためのスーツではなく、むしろファッションの感覚で着崩しており、古来のクラシックなスタイルではなくなってきているのだといえるでしょう」