医師の平均月収110万円は高い／低い…意外な給与実態、年収4千万の放射線科医も

　ある医師が自身の給与をネット上で公開し、話題を呼んでいる。月の総支給額が124万2000円で、そこから社会保険、税金として35万5102円が差し引かれ、差引支給額は88万6893円。投稿者によれば、これが医師の平均的な給与額だといい、「少なすぎ」「平均でこれ？　もっともらっているかと」「思ったより貰っているな」などと、さまざまな反応が寄せられている。ちなみに厚生労働省発表の令和4年度の「賃金構造基本統計調査」によれば、医師の平均月収（きまって支給する現金給与額）は109万6100円となっている。

　高給という印象が強い医師だが、その仕事は多忙を極め、仕事量に対し給与額が見合っていないという声も聞く。また勤続年数や専門科、勤務先によっても給与額は変化してくるだろう。そこで今回は医療ガバナンス研究所所属で公益財団法人ときわ会常磐病院の医師・尾崎章彦氏に、医師の給与事情について聞いた。

都市部よりも地方の病院のほうが高給の理由

　地域や勤務先によって給与の水準は大きく変わってくるという。

「前提として、医師の勤務先は主に大学病院、民間病院、開業医の3つに分かれます。一般的には、開業医の年収が最も高く、大学病院など規模の大きい病院ほど安くなりやすい傾向にあります。ちなみに開業医になれば、年収が2000万円をオーバーすることも珍しくありません。一方、大学病院はというと、一般に給料は低くなりがちです。ただ、医師の世界では伝統的に大学病院での勤務を希望する医師は少なくないんです。

　また地域による収入格差も大きい。一般に、生活や子育てのことを考え、都市部で働きたいと考える医師は多いです。そのため、都市部では医師の供給数が多く、給与が低くなる傾向にあります。地方の場合、人手不足が深刻化しているので、人材獲得のために高い給与を提示せざるをえないという状況になっています」（尾崎氏）

　医師の給与はどのように上がっていくのか。

「医学部を卒業後2年間は、初期研修を受けながら研修医として働くことになります。そこでの給料の金額は、研修先の病院によって差が大きいです。たとえば賃金構造基本統計調査における25～29歳の医師の所定内給与額を見てみると、月収は42万2200円となっていますが、地方で医師不足の激しい病院となると60万円ほどで募集するところもあります。そこから専攻医としての研修を受けたり、資格や医療技術を取得していったりするにつれて、給与額が増えていく、というのが医師の順当なキャリアプラン。医師の平均年収が1400万円ほどといわれていますが、30代後半から40代前半の世代にもなれば、それくらいに到達するようになってきます。

　ただし40代後半から50代で役員や幹部になると、逆に減収となる可能性もあります。というのも、役職手当は付くのですが、それまで認められていた残業代が支給されなくなることが多いからです。残業で稼いでいた医師からすると、けっこうな痛手ですね。加えて、キャリアの先が見えてきたり、体力的にも厳しくなってくる。そのため、大病院で幹部になるよりも、開業医として独立するキャリアを選ぶ医師も出てくるワケです」（同）

資格や技術習得、アルバイト…医師の年収事情

　資格や医療技術の習得は医師の市場価値を高め、高収入につながりやすい。

「ある手術のスペシャリストとして大成したいのであれば、がんセンターなどのハイボリュームセンター（手術件数の多い病院）に就職し、手術経験を積むことが近道といえます。また病院によって、精通している病種や疾患が異なるケースも多いので、その分野に強い先生がどれだけいるのか、年間どれくらいの手術を行っているのか、チェックするのが望ましいでしょう。中には、国内留学という名目で、現在勤めている病院から別の病院へと短期的に研修に行くような医師もいます。所属病院と交渉してみることで新たな道が拓ける可能性もあります」（同）