GMOが社内で脱マスク、マスクで業務効率低下は本当？パーテーションは非合理的

　GMOインターネットグループは9月20日に「新型コロナウイルス感染対策緩和宣言」を公表し、社外の人が出入りする共有スペースや社外を除き、オフィス内での社員のマスク着用義務を撤廃すると発表。同社の熊谷正寿会長兼社長は同日、Twitter上に、約6割の社員がパーテーションが設置されている場合はマスク着用は「不要」「やや不要」と回答したという社内調査の結果を引用しつつ、次のように投稿し、これが「脱マスク」だとして話題を呼んだ。

＜人類は誕生以来互いに顔を見ながらコミニュケーションを取ってきた。GMOインターネットグループは、本日より社内のマスク着用は「任意」に変更しました＞

＜在宅勤務とマスクを続けていたらビジネスでは勝てません。パーティーション、消毒、検温などはそのままです＞

　欧米など海外では公共の場でもマスクを着用しない動きが広まっているというニュースを目にする機会も多いが、日本では屋外やオフィス内、交通機関、各種施設内ではほとんどの人がマスクを着用しているのが現実。政府は現在、屋外については「原則不要」としているが、屋内でのマスク着用についても岸田文雄首相は6日に参院代表質問への答弁で「科学的な知見に基づき、世界と歩調を合わせた取り組みを進める」と述べるなど、基準の見直しに着手している。

　そうしたなかでのGMOの思い切った決断をめぐってはさまざまな意見が出ているが、大手IT企業社員はいう。

「2年前にコロナが広がり大慌てで在宅勤務に切り替わった直後には、みんな混乱して大幅に業務効率が落ちたものの、その後は徐々に慣れて、通勤の時間や煩わしさがなくなったことも加わり、ウチの社内でも“結構いいじゃん”という空気が広まった。だが、しばらくすると“やはり対面のコミュニケーションのほうが効率良いよね”という風潮になり、最近では出社が当たり前という状況に逆戻りしている企業は結構多い。

　なので在宅勤務で効率が落ちたかなという感覚はあるが、マスク着用によってコミュニケーションが低下したり業務効率が低下したという実感は正直あまりない。そこは業種や職種、企業ごとの社員の年齢構成や社風によるのでは」

　また、別のIT企業社員はいう。

「ウチは以前から社内でのやりとりもチャットツールがメインで、わいわい打合せで議論するという文化は薄く、社員がマスクをしていても、していなくても、あまり大差はない。一方、クリエイティブ系の業種や多くの関係者の意見をすり合わせる必要がある労働集約型っぽい業種の人からは、マスクで表情が見えにくいと何かと支障が生じるという話は聞く。

　もしくは、たとえばコロナ禍で業績が落ちているような企業だと、社員はそう感じてはいなくても、経営者が“マスク着用でコミュニケーション不足が起きているせいで業績が悪化している”と思い込むケースはあるかもしれない」

　今回のGMOの施策で気になるのは、オフィス内でマスクを着用しない人が増えることでコロナ感染リスクが高まってしまわないのかという点だろう。前述のとおり同社は引き続きパーテーション設置、消毒、検温などの対策は続けるとしているが、血液内科医で元東京大学医科学研究所特任教授の特定非営利活動法人・医療ガバナンス研究所理事長、上昌広氏に解説してもらった。

屋内でのマスク装着、効果は限定的

　マスク着用の必要性について、ようやく日本でも議論が始まった。その際、何を重視すべきか。それは科学的合理性だ。

　実は、マスクがコロナ感染を予防する効果は低い。今年2月、韓国のサムスンメディカルセンターの医師たちがコロナに対するマスクの効果を検証したメタ解析を「医療ウイルス学」誌で発表した。メタ解析とは、複数の臨床試験をまとめて解析することだ。臨床試験は特定の集団に介入するため、環境や対象を変えれば結果が再現されるとは限らない。異なる環境で実施された複数の臨床研究をまとめて解析してはじめて、その結果が一般化できる。臨床医学の世界では、メタ解析の結果は「最高レベルのエビデンス」と評価される。