アイシン、太陽電池にパラダイムシフトを起こす技術開発…再生エネが飛躍的発展

　アイシンが自動車部品以外の領域での取り組みを強化している。その一つとして、次世代太陽電池の本命として注目されるペロブスカイト型太陽電池関連事業がある。2025年にアイシンはペロブスカイト型太陽電池の実証実験を目指し、研究開発を加速している。なお、ペロブスカイト型太陽電池は日本で生み出されたエネルギー関連の技術であり、実用化に取り組む日本企業は多い。早期の量産体制の確立と日本の産業競争力向上のために、アイシンの役割期待は高まっている。

　その一方、中国では共産党政権が成長期待の高い分野の企業に補助金などを積極的に支給している。歩留まり向上に課題があるといわれているが、ペロブスカイト型太陽電池の量産に関して、日本が中国に追い越されているとの見方もあるようだ。インドなども次世代太陽電池の実用化を急いでいる。競争激化が予想されるなか、アイシンに求められることは、これまで以上に権限の委譲などを強化し、先端分野での新しいモノの創造を強化し続けることだ。

急速に変化するアイシンを取り巻く事業環境

　アイシンは、アイシン精機やアイシン・エィ・ダブリュなど複数のグループ会社が協力して主に自動車関連の部品を製造し、成長を遂げてきた。見方を変えると、アイシンはグループ各社に分散されたモノづくりの力を“すり合わせる”ことによって、世界的に競争力の高いトランスミッションなどを生み出し、すそ野の広い企業グループを構築した。ただし、リーマンショック後、徐々にそうした事業運営体制を維持することは難しくなった。特に、EVシフトの加速化によって自動車の製造に用いられる部品点数は減少する。それによって自動車生産は、すり合わせ型から、デジタル家電のような“ユニット組み立て型”に移行している。それに加えて、世界全体で脱炭素も加速している。

　2016年頃からアイシンは激変する事業環境に対応するために、グループ企業を統合し始めた。2016年にはアイシン精機とシロキ工業、2017年にはアイシン精機とアート金属工業が経営統合した。同年にはグループ企業各社の製造技術を集約するためにバーチャルカンパニー制も導入された。2020年にはカンパニー制に移行し、2021年4月にアイシン精機とアイシン・エィ・ダブリュは経営統合してグループの経営資源がアイシンに集約された。

　経営統合以降、アイシンの経営改革はさらに加速している。ファクトリー・オートメーション（FA）の推進など既存分野での生産性向上に加えて、EV向け素材の研究開発などを行うスタートアップ企業への出資、生産ラインの短縮化など、これまで以上に事業運営の効率性向上が徹底されている。

　ただし、そうした取り組みにもかかわらずアイシンの収益状況は厳しい。2022年4～6月期の最終損益は前年同期比53.0％減の216億円だった。車載用半導体の供給不足などによってトヨタグループ以外の自動車メーカーに対する製品納入が減少したことは大きかった。ウクライナ危機や中国経済の後退リスクの高まりなどによって、アイシンを取り巻く事業環境の不安定感は一段と高まる可能性が高い。2023年3月期の通期業績に関しても経営陣は減益を予想している。

非自動車分野の事業運営体制強化

　その状況下、アイシンは自動車部品以外の分野で事業運営体制を強化している。その一つに、ペロブスカイト型太陽電池の塗布技術の開発がある。ペロブスカイト型太陽電池は、2009年に桐蔭横浜大学の宮坂力教授が発明した次世代の太陽電池だ。シリコンを原材料とする既存の太陽電池は壊れにくい反面、曲げることができない。一方、ペロブスカイト型太陽電池はフィルムのような形状をしており、シールを張るようにして様々な場所に設置可能だ。