築30年の広い中古マンションが狙い目！価格は2千万円台、新耐震基準にも準拠

　新型コロナウイルス感染症拡大の影響もあって、住まい選びの考え方が大きく変化しています。これまで以上にさまざまな面で「広い家」が求められるようになっており、それにふさわしい探し方が必要です。どんな物件に目を向ければいいのでしょうか。

収納量拡大や広いリビング、部屋数が求められる

　リクルートでは、毎年『住宅購入・建築検討者調査』を行っていますが、最新の2021年版では、長引く新型コロナウイルス感染症拡大の影響で、住まいに求める条件がどんなふうに変化しているかを聞いています。

　その結果が図表1ですが、さまざまなレベルで「広い家」が求められるようになっていることが分かります。

　最も多かったのは「収納量を増やしたくなった」と「広いリビングがほしくなった」の26％で、次いで「部屋数がほしくなった」が25％で続き、そのほか、「庭がほしくなった」「仕事専用のスペースがほしくなった」など、上位10項目の半数を「住まいの広さ」に関する項目が占めています。

　しかも、上位3項目に関しては新型コロナウイルス感染症拡大が始まった当初と比較するとその割合が大きくアップしているのです。「収納量を増やしたくなった」は2020年4月～5月の調査では20％でしたし、「広いリビングがほしくなった」は21％、「部屋数がほしくなった」は19％でした。それぞれ5ポイントから6ポイント高まっているのです。

広さを求めるには新築は予算的に厳しい面も

　コロナ禍で、家族全員の在宅時間が長くなり、親は仕事の資料や書類、パソコンやタブレットなどを置く場所が必要で、子どもも勉強道具を広げるスペースが必要になり、特にリビングには物があふれてしまいます。仕事専用スペースがあればいいのですが、日本の住まい、特に、分譲住宅にはほとんど用意されてきませんでしたから、結果的にリビングでの滞在時間が長くなります。

　物があふれるので収納場所が必要であり、広いリビングが求められます。リビング以外に仕事などに集中できるスペースがほしいと考える人も増えます。また、在宅時間が長くなれば自宅で趣味に打ち込んだりするスペース、外出しにくいのでフィットネスなどができるスペースなどを求める人もいます。

　それらの希望を実現するためには、住まいの買換え、建替えなどが必要なるのですが、新築住宅は高くて、しかもさほど広くない住まいが大半です。

～築30年まで対象を広げると半値以下で手に入る

　たとえば、不動産経済研究所によると、首都圏の新築マンションの平均専有面積は2021年8月では63.28平方メートルで、9月が66.59平方メートルです。コロナ禍でのファミリーを想定すれば、少なくとも70平方メートル台の3LDKがほしいところですが、そうなると平均価格以上の物件にならざるを得ず、取得は簡単ではありません。

　そこで注目したいのが、中古マンションです。不動産経済研究所によると、2021年度上半期（4月～9月）の首都圏の新築マンションの平均価格は6702万円ですが、中古マンションに目を向ければ、図表2にあるように安くなります。

　～築5年の築浅マンションは6258万円と新築マンションの平均価格とさほど変わりませんが、～築20年で5000万円を切って4761万円になり、～築25年は4003万円と新築マンションに比べて2700万円ほど安くなるのです。さらに思い切って～築30年まで広げると2463万円と新築の半値以下、3分の1近くまでダウンします。