石油ショック、再来の兆候…原油価格が在庫急減で高騰、シェールオイル枯渇の鉱区も

　米ＷＴＩ原油先物価格は１０月２０日、７年ぶりに１バレル＝８４ドルをつけた。ＯＰＥＣとロシアなどの産油国からなるＯＰＥＣプラスが協調減産を続けていることから、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）加盟国の８月時点の原油在庫は過去５年平均を大幅に下回っている。日本をはじめ北半球の気温が低下し始めたことで、需要期の冬場を前に需給逼迫の懸念が実感として警戒され始めている。

　このことが特に意識されているのが米国だ。ＷＴＩ原油の受け渡し拠点のオクラホマ州クッシングの原油在庫は３年ぶりに低水準となった。昨年４月にＷＴＩ原油の在庫を持てあましたトレーダーたちが投げ売りをしたことで価格が一時マイナスになるという異常事態が発生したが、１年半で様変わりだ。「このままのペースで行けば、あと２カ月で在庫が底をついてしまう」との懸念が生じており、ＷＴＩ原油価格の上昇が続くとの見方は強まるばかりだ。

　世界最大の原油消費国である米国の足元の石油製品需要は日量約２１８３万バレルと強く、原油価格が１バレル＝８０ドルを超えても需要が圧迫される兆候が見られない。石油製品需要の約半分を占めるガソリン消費も夏場の需要のピークが過ぎた後に再び上昇している。

　需要とは対照的に供給は伸び悩んでいる。米国の直近の原油生産量は日量１１３０万バレルとコロナ禍以前のピークよりも約２００万バレル少ない状態が続いている。米エネルギー省によれば、１１月のシェールオイル生産量は前月比７．７万バレル増の日量約８２２万バレルとなる見込みだ。石油掘削装置（リグ）稼働数が増加基調にあることから来年の増加速度が上がるとしているが、期待外れに終わる可能性がある。

　シェールオイルの生産性が最も高いエリアが枯渇しつつある鉱区が出てきており、現在のリグ稼働数の増加ペースでは既存井の生産減を補うことができなくなりつつある。資材価格の上昇も足かせとなっているが、何より問題なのは脱炭素社会という風潮の下、石油産業への投資が縮小していることだ。このような逆風を受け、シェールオイルは数年前のように原油価格が上昇すれば速やかに増産できるという「世界の原油市場におけるスイングプロデユ－サー（価格の安定を図るための調整役）」ではなくなりつつある。

　加えて天然ガスの世界的な価格高騰を受けて原油を代わりに使う動きが活発化している。ゴールドマン・サックスが９月に公表した報告によれば、世界全体で日量２００万バレル近い原油需要が追加発生する可能性があるという。需給の変動規模が１００万バレル単位になれば相場は急変する。

OPECプラスは増産に慎重

　このような状況を危惧したバイデン政権はＯＰＥＣプラスに対してさらなる増産を要請しているが、ＯＰＥＣプラス側は少なくとも年内は現行の毎月日量４０万バレルの増産ペースを維持するとみられている。サウジアラビアのアブドラアジズ石油相は２０日、米国からの増産要請に対して「ＯＰＥＣプラスの原油増産は世界的な天然ガス危機を解決することはできない」として段階的な増産政策を擁護する姿勢を堅持した。

　インフレ圧力にさらされる原油輸入国にとっては期待外れの対応だが、ＯＰＥＣプラス側にも事情がある。「今年の冬を超えた後の需給が視界不良だ」との認識から、安易な増産加速には二の足を踏まざるを得ない。

　ＯＰＥＣプラスに参加する一部の産油国に十分な増産余力がないという問題も浮上している。ブルームバーグは「ＯＰＥＣプラスの９月の原油生産量は当初の計画よりも１５％少なかった」と報じている。ＯＰＥＣではアンゴラとナイジェリア、非ＯＰＥＣではアゼルバイジャンの原油生産量が投資不足などが原因で不調だったようだ。現段階で増産余力があるのはＯＰＥＣではサウジアラビア、アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）、イラク、クウエート、非ＯＰＥＣではロシアのみだ。