人気のプログラミングスクールの罠…高額な受講料が無駄に？“転職保証型”の盲点

　テレワークの導入など柔軟な働き方ができることや、コロナ禍でもITへの需要が高まっていることから、IT業界への転職希望者が増加傾向にある。そんななかで注目されたのが、プログラミングスクールだ。

　その名の通り、IT業界で必要な技術やプログラミング言語について学ぶことができる学校のことで、受講期間や受講料はスクールによってさまざま。なかには60万円、70万円と受講料が高額なスクールや、転職できなければ受講料を返金する“転職保証”を謳うスクールも存在する。

　しかし、SNSではプログラミングスクールに通ったにもかかわらず、望んでいたような企業や職種に就けなかったという嘆きの声も上がっている。はたしてIT業界への転職のためにプログラミングスクールを受講することは、有効な選択肢といえるのだろうか。20代に特化した転職エージェント「株式会社UZUZ」でキャリアアドバイザーを務める森川剛氏に話を聞いた。

教えることに特化していたプログラミングスクールの弱点

　そもそも、プログラミングスクールはいつ頃から登場したのだろうか。

「スクールの数が増加し、名前がよく聞かれるようになったのはここ2、3年の出来事ですが、プログラミングスクール自体は4、5年ほど前から存在していました。当初は個人にIT業界への就職支援を行う役割はなく、企業が新人研修の代用として利用するような、単純にプログラミングを学ぶための場所だったんです。

　あとから転職エージェントのような仕事が追加されましたが、就職先斡旋のノウハウがなかったので、多くのスクールでは営業部隊によって卒業生の就職先を開拓していますね。転職エージェントに企業の紹介を依頼するスクールや、ホームページの企業募集ページで『無料でもご紹介可能』と謳っていたスクールもあったので、当初からかなり卒業生たちの“出口”（就職先）開拓に苦戦していたのではないでしょうか」（森川氏）

　もともと就職を支援するためのサービスではなかったために、さまざまなミスマッチが発生しているのだという。

「IT業界への転職希望者は、オシャレなオフィスや、テレワークでのびのびと働けるというIT業界のキラキライメージに惹かれた、文系未経験者が多くを占める傾向があります。結果として、そういった方々が希望するWEB系のシステム開発で使用されるJavaScriptやRubyなどのプログラミング言語を教えているスクールが多い印象です。

　しかしながら、WEB系の企業は開発したシステムやアプリを納品することで初めてクライアントからお金がもらえる先行投資型のビジネスモデルのため、教育体制が整っている企業が少ないので、未経験者のニーズはほとんどありません。

　そのため、WEB系企業を志望する受講生に対して、未経験者の募集が中心の客先常駐（SES）の企業や大規模なシステム開発を行うSIer、ネットワーク環境を構築・整備するインフラ系の企業といった『希望とは異なる企業』を紹介しているのが現状です」（森川氏）

　なんとか就職できたとしても、憧れていたIT業界のイメージとはかけ離れていると感じる卒業生も少なくないのだろう。

プログラミングスクールにメリットはあるのか？

　かねてから人材不足が叫ばれているIT業界だが、未経験者がスクールで学んだだけで理想の仕事に就けるとは限らないのが現状だ。そのような不確定要素が多い支援サービスだからこそ安心できる、就職できなければ受講料が返金される「転職保証制度」だが、これにも難点があると森川氏は語る。

「プログラミングスクールに通った転職希望者にヒアリングを行ったのですが、実態として全額返金されるケースはほとんどありません。何かしらの形で就職が決まった場合（IT営業職であっても）、スクールから出される課題を納期までに提出できなかった場合は返金対象にならないといった規定が存在しているためです。スクールによって返金規定は様々ですが、返金がなかなかされないように規定が設定されているようです。