コジマやケーズデンキが活況、家電が爆発的に売れ始めた…テレビ、4割が50型以上に

　新型コロナウイルスが消費を冷え込ませているが、少しずつ回復の兆しを見せている。1人10万円の特別定額給付金や外出自粛の反動による「リベンジ消費」が牽引した。総額12.8兆円規模の給付金のうち、実際に国内で消費に回ると見られているのは3兆円程度。3兆円争奪戦で家電が勝利した。

　家電の王様・テレビは大型機種が好調だ。電子情報技術産業協会（JEITA）によると6月の薄型テレビの国内出荷台数は前年同月比1.8％増の47万台。4月以降3カ月連続で前年を上回った。なかでも50型以上の大型機種に限れば18万3000台で33％増えた。

　2018年9月以降、50型以上の大型テレビの国内出荷は前年実績を上回り続けている。薄型テレビ全体に占める大型の割合は17年に19％だったが、18年は23％、19年は29％と確実に増えている。6月には39％と約4割にまでなった。

「ネット動画の人気でテレビの視聴時間が伸び、大型テレビの需要が高まった。巣ごもりの反動や給付金を考慮して、液晶から有機ELへの買い替えが進んだ」（流通担当のアナリスト）

　大型化の流れは白物家電も同様だ。日本電機工業会（JEMA）によると6月の洗濯機の国内出荷台数は前年同月比8.6％増の40万9000台。約6割が容量8キログラム以上の大型機種だ。JEMAは「まとめ洗いや大物洗いのニーズが高まり、大容量へシフトしている」とみている。

　6月に入り家電量販店が営業を再開したこともあり、国内の家電市場は回復傾向にある。金額ベースでみると冷蔵庫など白物家電の6月の国内出荷額は前年同月比5.8％増の3073億円と約23年ぶりの高水準だ。単価の高いルームエアコンや洗濯機など大型家電が全体の回復を牽引した。

　全国的な気温の上昇を受けて、6月のルームエアコン出荷額は同9.5％増の1482億円と2ケタ近く伸びた。新型コロナウイルスの影響が大きかった4～5月には1割以上、前年実績を下回ったが、6月は9カ月ぶりにプラスに転じた。洗濯機も4.4％増の349億円と同1.4％増だった5月よりさらに伸びた。

家電量販店ではテレビ、エアコン、洗濯機、冷蔵庫が爆発的に売れた

　家電量販店ではビックカメラとコジマ、エディオン、ケーズホールディングスが月次営業情報を開示している。最大手のヤマダ電機は月次営業情報の公表をやめている。

　ビックカメラは子会社のコジマと合算した6月の全店売上高は9.2％増。パソコンやスマートフォン、情報機器が主力のビックカメラ自体の売り上げは6.7％減。家電量販に強いコジマが支えた。コジマの全店の前年同月比の売上高は4月は4.5％増、5月は19.5％増、6月は37.0％増と急速に回復した。6月にはテレビは60.6％増、エアコンは52.0％増、洗濯機は51.9％増、冷蔵庫は55.3％増と爆発的に売れた。

　他の家電量販店も同様だ。ケーズホールディングスのグループ全体の売上高は5月が21.9％増、6月が40.5％増だった。6月にはテレビは50.1％増、冷蔵庫は54.2％増、洗濯機は46.3％増、クリーナーは59.2％増、調理家電は43.5％増、エアコンは49.7％増。驚異的な売り上げを記録した。7月は伸び率が落ちたとはいえ8.7％増だった。

　夏物商戦の主役は家電量販店の大型家電だった。1人10万円の特別定額給付金の恩恵を最も享受した。しかし、定額給付金の効果は一時的。神風はもう吹かない。

ノジマはスルガ銀行を持分法適用会社に組み入れ

　家電量販店は、少子高齢化や人口減などに伴い市場が縮小に向かうなか、「脱家電」「非家電」をキーワードに新業態の店舗を模索する動きを加速させている。