giftee、LINEギフト、cotoco…需要急増中の「ソーシャルギフト」のお得な使い方

　この数カ月、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、多くの人が不要不急の外出を控える日々を過ごした。なかなか人に会えない生活が続くなかで、「ソーシャルギフト」という新しいスタイルの贈り物が売り上げを伸ばしたという。

　住所を知らない相手の自宅にもギフトが贈れる上、家から出なくても発送が完了するソーシャルギフトは、アフターコロナの世界で定番のサービスとなるのだろうか。

幅広い使い方が可能なソーシャルギフトの魅力

　コロナ禍で注目を集めているソーシャルギフトとは、SNSなどのソーシャルサービスを利用して相手に贈ることができるギフトのことで、欧米や韓国ではすでにスタンダートになっているという。メールアドレスやSNSのアカウントさえわかっていれば、ギフトの選定から発送までの全行程を、どこにいても、すぐに行える簡便さが特長だ。

「最近はSNSが普及した関係で、学生時代の友人とつながることもあれば、SNSを通じて知り合った人と親しくする機会も増えました。そういった相手に、わざわざ住所を聞かずに贈り物ができるのが、ソーシャルギフトの最大の特徴です」

　そう話すのは、ECアナリストでネット通販コンシェルジュの遠藤奈美子氏だ。

「ソーシャルギフトは、思い立ったときにすぐ贈れるのも利点です。たとえば、急なお祝いや、記念日を忘れていた場合でも、ソーシャルギフトならすぐにプレゼントを贈ることができます。相手が現物を受け取るのは後日になりますが、お祝いや感謝の気持ちは時間を置かずに伝えられるのではないでしょうか」（遠藤氏）

　さらに、ソーシャルギフトはちょっとした贈り物にも最適だ。

「ドリンク1杯やお菓子ひとつから贈れる少額のギフトが充実しているので、気軽に贈り物ができるのもソーシャルギフトならではといえます。ドリンクなどの飲食物は実店舗に足を運び、画面を提示することで受け取る『店舗受け取り型』の場合が多いですね。

　ほかにも、受け取る相手がオンライン上で住所を入力することで相手の自宅に届く『配送型』のギフトや、映画配信サイトや音楽ダウンロードサイトのプリペイドカードといったオンラインサービスで使える『デジタル型』のギフトなど、形式はさまざまです。受け取り手がいくつかの商品から希望の商品をオンライン上で選択できる、カタログギフトのようなタイプもありますよ」（同）

　贈る側はクレジットカードやスマートフォンで決済でき、支払いもオンライン上で完結する。ソーシャルギフトは、手間がかからず、スピード感もあり、幅広いシーンに対応できるのだ。

“巣ごもり消費”で個人の利用が急増

　ソーシャルギフトサービスが日本に登場したのは2011年。以降、すさまじい勢いで成長し続けている。矢野経済研究所の調査によると、14年の国内市場規模は約82億円だったが、18年には約1167億円にまで増加し、4年間で14倍も成長しているのだ。23年度には約2492億円まで膨らむと予測されており、今後のさらなる成長が見込まれている。

「この成長を支えているのは、個人利用よりも法人利用です。法人利用では、社員の福利厚生や株主への優待、顧客へのギフトとして利用するケースが多いですね」（同）

　ソーシャルギフトプラットフォームの大手である「giftee」を運営するギフティの20年12月期第1四半期決算情報を見てみると、売り上げの7割は法人向けサービス「giftee for Business」が占めている。

「とはいえ、『giftee』の会員数は前年同期比21.8％増の143万人と増えていますし、『Gift Pad』というプラットフォームでも、昨年は約33万5000件の注文があったといいます。業界全体で利用者数も注文社数も増加傾向にありますから、今後は個人利用の分野もさらに盛り上がっていくのではないでしょうか」（同）