昨今、日本国内の各業界では不況が叫ばれており、業績が低迷している業界・会社も多くあると思います。そんななか、前回の記事でも触れたように、コンサルティング業界では業績を伸ばし、変わらず拡大を続けている企業も多く、各社依然として積極採用を続けています。また、求職者様側の視点から見ても弊社(ムービン・ストラテジック・キャリア)への登録者数は毎年増加し続けている状況にあります。
今回は、そんなコンサルティング業界のなかでも特に根強い人気があり、また入社難易度も高い戦略系コンサルティングファームと総合系コンサルティングファームにフォーカスして、その中途採用の選考における概要や対策のポイントをお伝えいたします。
コンサルティング業界の採用選考ですが、大きな流れとしては、(1)書類選考、(2)筆記試験、(3)面接という3つのフェーズに大別されます。ここでは、それぞれのフェーズにおける選考概要ならびに対策のポイントについてお伝えいたします。
コンサルティング業界の選考は他業界と同じく、まずは書類選考から始まります。
1.1.1 どんな書類が必要なのか
履歴書と職務経歴書の2点が必須であることが一般的ですが、ファームによっては志望動機書の提出を求められることもあります。
1.1.2 誰が選考するのか
人事採用担当者が書類選考を行うのが一般的ですが、ファームによっては現場のコンサルタントにも書類が届き、実際に一緒に働くことになるプロのコンサルタントが厳しい目線で選考することもあります。
1.1.3 何を見ているのか
書類選考時に見られているのは、主に以下の4点が中心です。
(1)学歴
求められる水準は会社によって異なるものの、コンサルティング業界においては学歴も重要な選考要素の1つとなります。その理由は主に2つあります。
1つは、「コンサルタント適性との相関」です。プロフェッショナル職であるコンサルタントには高い論理的思考力や問題解決能力が求められます。もちろん学歴とコンサルタント適性が絶対的に正比例するわけではありませんが、両者には一定の相関があると考えられているため、高学歴であるということは加点要素となります。
もう1つは、いわゆる「箔」です。コンサルティング案件ではクライアント企業の上層部に提案をすることが多く、その際に自社の担当コンサルタントたちの略歴を紹介します。クライアント企業では解決が難しい問題をプロフェッショナルとして解決するという立場上、また、企業の上層部の方は一般的に高学歴の方が多いという背景から、担当コンサルタントの学歴が高いほうが提案にも箔がつくというのが1つの理由です。
(2)職務経歴
職務経歴と一言でいっても、さまざまな観点があり、前職も含めて歴代の会社においてどの会社で、どの部署で、どんな業務を担当しているかといったことはもちろんのことですが、どんな考え方でどんな取り組み方をしてどんな成果をあげてきたのかという点までしっかりと見られます。
上述の(1)学歴や、後述する(3)年齢、(4)英語力に関する記載を見るとおわかりの通り、短期間ではどうにも変えられない項目が多いのに対して、表現の工夫によって評価を変えることができる唯一ともいえる項目が、こちらの職務経歴になります。よって、対策編では、この職務経歴のアピールにおけるポイントについてしっかりとお伝えいたします。
(3)年齢
ファームによってメインターゲットとしている年齢層は異なりますが、一般的には20代後半~30代前半あたりがボリュームゾーンであることが多いです。ただし、新卒採用を行わないファームでは第二新卒人材を積極採用したり、自社にはない明確な強みを持つ人材を求める企業などでは30代を積極採用するファームもあります。40代ともなると、極めて高い親和性や、他ファームでのコンサルティング経験が求められます。