ソニーホンダがマイクロソフトと組んだ「深い縁」

ソニー・ホンダモビリティの川西泉社長ら
1月のCESでマイクロソフトとの提携を発表した、ソニー・ホンダモビリティの川西泉社長(左)(編集部撮影)
1月初旬、アメリカ・ラスベガスで世界最大級のテクノロジー見本市、CESが開催された。その中で注目を集めた日本勢の発表がある。ソニーグループとホンダの合弁会社で、EV(電気自動車)ブランド「AFEELA(アフィーラ)」を開発中のソニー・ホンダモビリティと、マイクロソフトによる提携だ。
 
両社は対話型パーソナルエージェントの開発で合意。マイクロソフトが提携するオープンAIのLLM(大規模言語モデル)を、チャットGPTよりもセキュリティを高めた形で利用できる、クラウドインフラ「マイクロソフト アジュール」のサービスを活用する。
 
クラウドインフラをベースに、生成AIによるアプリケーションを開発するソリューション自体は、アマゾン・ドット・コムやグーグルも提供している。なぜソニー・ホンダは、提携先にマイクロソフトを選んだのか。ソニー・ホンダの川西泉社長、マイクロソフト・アメリカ本社の沼本健CMO(最高マーケティング責任者)を直撃した。
 

アプローチはソニー・ホンダから

――このインタビューの直前、急きょ数分だけ、お2人で話す時間が設けられましたね。初対面とのことですが、部屋の外からもわかるぐらいの盛り上がりようでした。

ソニー・ホンダモビリティ 川西泉社長(以下、川西) ははは。ソニーは(事業を)売却してしまったが、ずっとPCをやってきた。そのつながりとかもあって、Windowsなどを展開するマイクロソフトとの付き合いはすごく長い。

マイクロソフト 沼本健CMO(以下、沼本) そうですよね。

――CESで発表された提携に至るまでの経緯を伺いたいのですが、まずどちらからアプローチされたのでしょうか。

川西 こちらからだ。モビリティーに限らず、ずっと(AIを活用した)自然対話みたいなものはやりたいと思っていた。

実は現職の前に、僕はソニーで音声対話のロボットを担当していた。そのときに音声対話のエンジンをどうしようかと考えて、ソニーがR&Dでやっているものや、マイクロソフトも含めいろんな企業がやっているものもあったが、やはり決定打がなかった。

――決定打というのは。

川西 一問一答で返せるものはあるが、いわゆる雑談っぽく、ヒトのように話せるものは実現できなかった。自分たちには(AIに学習させる)知識のデータ量が決定的に足りなかった。

膨大なデータ蓄積という観点で、検索エンジンを手がけているマイクロソフトやグーグルと、それをやっていないソニーとの差はすごく大きい。自前では限界があり、マイクロソフトに2018年ごろからいろんなソリューションを紹介してもらうなど、結構な期間にわたって模索を続けていた。

マイクロソフト米国本社の沼本健CMOとソニー・ホンダモビリティの川西泉社長
この日が初対面だったマイクロソフトの沼本氏(左)とソニー・ホンダの川西氏。川西氏は以前から、マイクロソフトと長い付き合いがあったという(撮影:尾形文繁)

その後、(深層学習モデルの)トランスフォーマーが登場し、チャットGPTがドンッと出てきて、「ああ、これはすごい」と。(マイクロソフトが提携する)オープンAI、チャットGPTの登場がすごく大きなインパクトだったことに加え、過去の関係性も踏まえたときに、やっぱり自然対話はマイクロソフトとやりたいと思った。

モビリティーの目線としては、そういうものを車室内の楽しみにできないかなと。今年のCESのときにも、人とモビリティーの関係性を少し変えていきたい、再定義したいというメッセージで打ち出した。これまでの人と車の「操縦する」という一方通行的な関係ではなくて、インタラクティブな関係に変えていく要素の1つとして、自然対話がすごく重要だろうと思っていた。