｢ハーバードの心理学者｣が教える幸福の時間戦略

マネー・イズ・タイム「時間に投資すること」

私が行ったある実験をご紹介しよう。

働いている成人に2回、40ドル支払った。最初の週末には、その40ドルで自分のためにモノを買うように言ったので、参加者はTシャツやボードゲームや化粧品などを買った。次の週末には、「どんなかたちでもかまわないから、時間を節約する」ために40ドル使うように言ったので、彼らはテイクアウトの食事を注文したり、バスの代わりにタクシーに乗ったり、食料品や雑貨などの買い物を配達してもらったりした。つまり、お金を使って、時間を買ってもらうことにした。

どちらが、幸せを感じただろうか。時間を節約するためにお金を使ったほうが、幸せに感じ、ストレスが減った。

私たちは、「タイム・イズ・マネー」という考え方をひっくり返さなくてはならない。ほかならぬ健康と幸福が、それにかかっているのだから。実際には、「タイム・イズ・マネー（時は金なり）」ではなく、「マネー・イズ・タイム（金は時なり）」なのだ。健康や幸福のために、時間に投資することが重要なのだ。

休暇を義務にしたら、創造性が33％、生産性は13％向上

もう1つ極端な例も紹介しよう。

航空業界向けのマーケティング・コンサルティングをするシンプリフライング社のCEOのシャシャンク・ニガムは、7週間ごとに1週間の休暇（有給）を従業者に強制的にとらせた。そして、仕事との接触を断つことも強いた。

もし従業者がオフィスのメールやスラック、その他、仕事関連のコミュニケーション・プラットフォームのどれであれチェックしたら、ニガムは給料を取り上げた。同社は、休暇は義務だと、本気で言っていたのだ。

それで、どうなったか？　

休暇のあと、従業者の創造性は33％高まり、幸福感は25％上昇し、生産性は13％上がった。このちょっとした実験を行ったあと、シンプリフライング社は、もともとのプランにいくつか修正を加えた。今ではとる義務があるこの休暇は、8週間ごとに1週となり、同じプロジェクトに取り組んでいる従業者どうしは連続して休暇をとれない。

従業者が十分に休養をとれるようにしても、企業に害はない。むしろ、企業は成功を収めるのだ。

時間的な余裕を与えて、健康で幸福になれば、創造性、生産性も上がるのだ。