デジタル化で幹部のキャリアパスに大異変！

コロナ禍でデジタル化が加速したいま、人事・人材マネジメントの変革はどうあるべきでしょうか（写真：ipopba／iStock）

デジタル人材の獲得・処遇が経営を左右する

新型コロナウイルス感染対策をきっかけに多くの企業では可能な限り、社員をテレワークとする勤務体系に移行した。そしてZOOMやSkype、Teamsといったアプリ・ツールを活用した働き方が一気に加速し、デジタルを活用し対面接触を極小化する新たなビジネスモデルも次々と生まれてきました。

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1年前、いや半年前に私たちはこのような変化を予測できたでしょうか。テクノロジーの進展を織り込んだとしても、私たちを取り巻く経済や社会環境のうち、次の5年、10年でどのような変化が訪れるかを明確に予想することは難しいと言えるでしょう。

確実に言えることは、私たちは今後も「変化が当たり前の時代」に生きているということではないでしょうか。予測できない環境変化に直面した際に深刻なダメージを受け、立ち直りに時間がかかる企業がある一方で、影響を最小限に留め、素早く対応できる企業もあります。

変化に素早く対応している企業に限らず、デジタル人材の獲得に向けて高額報酬を提示したり、社内人材のデジタルネイティブ化に向けてIoT やRPA、AIスキルを習得させるための教育体系を再整備したりする動きが加速しています。

どうして企業はデジタル人材の獲得に躍起になっているのでしょうか。今や経営戦略や事業戦略を実現するうえで、デジタルで経営や事業をリードし、支えられる人材の確保はデジタルビジネス推進上のカギであるだけではなく、その成否が企業の存亡に関わると多くの経営者は感じているからでしょう。人材戦略が事業戦略のみならず経営戦略そのものに位置付けられる時代となったのです。

では「デジタル人材」はどのような志向性を有していて、従来の「ゼネラリスト型人材」とどう違うのでしょうか。

野村総合研究所（NRI）では2020年2月Web アンケート形式にてデジタル人材（デジタルビジネスに直接的に関与している社会人）、非デジタル人材（上記以外）に対して、ワークモチベーションの違いを分析しましたが、驚くべき結果が判明しています。

従来、デジタル人材の獲得やリテンションにおいて、話題になっていたのはスキル次第では高額な報酬が支給されている点でした。大学や大学院においてAIやデータサイエンスを学んだ学生には、新卒社員であっても1000万円以上の初任給を提示する企業も今や珍しくなくなりました。

しかしながら今回のWebアンケート結果が示したのは、デジタル人材は「働く企業の経営理念やビジョンが自らの価値観に合致するか」といった点や、「その企業や組織の組織風土やマネジメントスタイルのあり方」に共感できるかといった点がワークモチベーションに影響を及ぼすといった点です。

もちろん報酬に対する関心度は高いのですが、非デジタル人材と比較すると明らかにデジタル人材には経営理念・ビジョン、そしてマネジメントスタイルへの関心度が高いという結果となっています。