社員成長の決め手は、人事が9割

社員100人超えなのに「人事」部門がないのは超危険!?

人事部門がない会社は、従業員が100人になる前に手を打つべき?

中小企業の皆さん、従業員が100人を超えても、社長が人事のあらゆる職務を兼務しているとしたら、要注意です。300人以上になっても、人事戦略や人事企画を社長が自ら考えているとしたら、本当に危険です。

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前回そのようにお伝えしましたが、では、具体的にはどうしたらいいのでしょうか? 理想としては、従業員が100人に至ったら、人事部長を任命し、社長が人事のすべてを仕切っている状態から脱却することが必要です。

ただ、これは簡単ではありません。というのも、人事戦略や人事企画を考え、また、等級制度や評価制度、給与制度などをつくるためには、人事の経験が不可欠です。それまで人事部門がなかった企業では、そういうスキルを持った人材が育っていません。

ある企業では、営業の現場で活躍していた人材を人事部長に抜擢しましたが、人事のことが全然わかりませんでした。「若い社員が多いからリゾート施設で合宿してモチベーションを上げよう」とか「表彰式などのイベントを盛り上げよう」といった「おもしろ人事」の企画はできるのですが、人事制度づくりなどでは失敗の連続。

ある企業では、採用に長けた人材を人事部長に任命しましたが、わかるのは採用に関することだけ。人事というのは、採用だけでなく、その後の育成や教育、制度づくり、労務問題対応など、さまざまな職務があります。その企業では採用以外の施策で失敗が続き、離職者が続出しました。このようなケースが多くの企業で見られます。

では、人事経験が豊富な人材を採用して人事部長にするのはどうでしょうか?
優秀な人材を採用できれば、それがベストですが、ひとつ大きな問題があります。

経験豊富で優秀な人事部長を採用するとなると、年収1000万円以上は必要となります。従業員100人未満の中小企業で、年収1000万円の人事部長を採用するかといったら、まず採らないですよね。だから、この問題は難しいのです。

副業、業務委託、顧問、フリーランスなど、外部の経験者の力を借りる

人事部長を社内から抜擢することも、社外から採用することも難しいとなると、どうしたらいいのでしょうか。大丈夫です。方法はいくつかあります。

人事部門を立ちあげるにあたって、まず大事なのは「ゼロポイント」をつくること。ゼロポイントとは、基幹的な人事機能がしっかりできたね、という状態です。

上記の図の「ベタな人事」と「ベタベタな人事」がゼロポイントに当たります。人事の基盤となる部分さえしっかり築ければ、人事経験のない人を人事部長に据えても何とかなります。現場のエースを人事部長にして「おもしろ人事」を考えてもらったり、社長のお気に入りを人事部長にして経営の右腕として活躍してもらえばいいのです。

ただ、このゼロポイントまでは、人事のことをよくわかっている人につくってもらう必要があります。ですから、ここは外部の力を借りることをおすすめします。

人事部長を中途採用することは難しくても、自社の人事をやりながら副業として他社の人事を手伝っている人や、人事経験者のフリーランス、あるいは私のような人事コンサルタントもいます。また、近年では顧問紹介の会社なども増えてきました。

副業、業務委託、フリーランス、顧問、このような人事経験者の力を借りて、ゼロポイントまで構築することができれば、あとは社内のことをよくわかっている人材を抜擢して、どんどんその会社らしい人事をやっていけばいいのです。

人事経験者を採用し人事部長にしようと思っても年収1000万円を払うことは難しいでしょうし、払う必要もありません。自社の社員にすべて任せようとするよりは、外部の力を借りるほうが、コスト的にも、時間的にも間違いがないと思います。

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プロフィール

西尾 太
西尾 太

人事コンサルタント。フォー・ノーツ株式会社代表取締役社長。「人事の学校」主宰。
1965年、東京都生まれ。早稲田大学政治経済学部卒。いすゞ自動車労務部門、リクルート人材総合サービス部門を経て、カルチュア・コンビニエンス・クラブ(CCC)にて人事部長、クリーク・アンド・リバー社にて人事・総務部長を歴任。
これまで1万人超の採用面接、昇降格面接、管理職研修、階層別研修、また多数の企業の評価会議、目標設定会議に同席しアドバイスを行う。
汎用的でかつ普遍的な成果を生み出す欠かせない行動としてのコンピテンシーモデル「B-CAV45」と、パーソナリティからコンピテンシーの発揮を予見する「B-CAV test」を開発し、人事制度に活用されるキャリアステップに必要な要素を体系的に展開できる体制を確立。これまで多くの企業で展開されている。また2009年から続く「人事の学校」では、のべ5000人以上の人事担当者育成を行っている。
著書に『人事担当者が知っておきたい、10の基礎的知識。8つの心構え』(労務行政)、『人事の超プロが明かす評価基準』(三笠書房)、『プロの人事力』(労務行政)、『人事の超プロが本音で明かすアフターコロナの年収基準』(アルファポリス)、『超ジョブ型人事革命 自分のジョブディスクリプションを自分で書けない社員はいらない』(日経BP)などがある。

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