世界のスマホ・EV生産を支える…TDK、カセットテープ企業から最先端電池企業への変貌

　電子部品大手のTDKが電池事業の強化に取り組んでいる。2020年度第3四半期の決算（累計）を見ると、リチウムポリマー電池事業が含まれるエナジー応用製品セグメントが売上高全体に占める割合は約51％だ。事実上、TDKにとって電池事業は稼ぎ頭だ。

　短期的に、電池事業はTDKの業績を支えるだろう。世界全体で、EV（電気自動車）の利用や環境対策のために電池（バッテリー）の利用が重視されている。株価を見ても、関連銘柄の株価は上昇基調で推移し、成長期待は高い。

　しかし、そうした状況が長く続くとは考えにくい。TDKに求められるのは、電池事業への追い風が吹いている間に、中長期の視点で新しい成長事業を育成することだ。その一つとして、次世代（6G）の通信技術に対応したコンデンサなどの分野で、TDKが強みを発揮するチャンスはある。同社経営陣が中長期の視点でどのように事業戦略を立案し、実行していくかに注目したい。

注目の電池事業の強化に取り組むTDK

　2000年代に入ってから、TDKは電池事業を稼ぎ頭に育て上げようと事業戦略を運営してきた。そのために重要な役割を果した一つの方策が買収だ。2005年5月にTDKは約1億米ドル（当時の邦貨換算額で約107億円）を投じて香港の電池メーカーであるアンペレックス・テクノロジー（ATL）を買収した。2020年4～12月期、エナジー応用製品事業の売上高は5,529億円、営業利益は1,224億円に達した。当事業に占める電池事業と電源事業の内訳は示されていないが、自社になかった電池事業を買収によって外部から取り込み、世界的なスマートフォンの普及などによって成長させたことは重要だ。

　その上で、TDKは電池分野でのさらなる競争力の強化を目指している。その背景には、世界全体で電池需要の増大期待が高まっていることがある。自動車の電動化への取り組みの加速化に加えて、再生可能エネルギーの利用やコロナショックを境とする世界経済のデジタル・トランスフォーメーション（DX）の加速など、世界全体での電池の利用増加を支える要因は多い。その状況下、TDKは電池の生産能力を増強しようとしている。

　また、TDKにとって祖業に位置付けられる磁気製品の成長は鈍化している。それに加えて、投資家の中にはスマートフォン向けのコンデンサ分野で国内の競合企業に比べTDKの取り組みが遅れたとの見方もある。

　そうした状況の中でTDKは需要の拡大が期待される電池事業を強化し、さらには電源事業と電池関連技術のシナジーを発揮することによって、より効率的に収益を獲得したい。2021年3月期までの3カ年の中期経営計画において、同社はROE14％以上の達成を目標に掲げた。しかし、TDKのROEは低下傾向をたどっている。2020年3月期のROEは6.7％だった。TDK経営陣にとって、収益力を維持、強化するために、稼ぎ頭である電池事業の強化に取り組むことの重要性は高まっていると考えられる。

電池事業には中期的なリスクも

　ただし、少し長めの目線で考えると、TDKの電池事業を取り巻く環境は変化する可能性がある。そう考える要因は2つある。

　まず、世界全体で電池関連の事業を手掛ける企業への成長期待はかなり強い。関連する企業の株価は、ある意味、期待先行で上昇している部分がある。昨年11月、EV用の全個体電池を開発する米スタートアップ企業、クオンタムスケープがSPAC（特別買収目的会社）との合併によって株式の上場を果した。クオンタムスケープは利益を出していない。それにもかかわらず株価が上昇したということは、成長期待が強いということだ。