阪急阪神百貨店が｢劇場型｣ECを標榜する狙い

6月の全店売上高は前年同月比で90％だったエイチ・ツー・オー リテイリング。写真は大阪の阪急うめだ本店。2020年6月（記者撮影）

――顧客の購買行動は、コロナ後に変化はあったでしょうか。

6月の売上高を細かく見ると、都心部に構える阪急うめだ本店が前年同月比8割未満、阪神梅田本店（大阪市）が同7割未満だったの対し、郊外店は同9割を超えた。お客さんは自分の家に近い身近な店舗で買い物をしているようだ。

年配のお客さんは、まだまだ都心に出ることに慎重なのだろう。通常は30代ぐらいの娘さんと、50～60代のお母さんが一緒に来店されて財布を開いてくれることが多いのだが、そういうお客さんが少ない。

今は外に出る時間を極力絞って、買い物も目的を絞って、「元の暮らしを取り戻す」という消費行動になっている。いろんなものを試したり、新しいものを発見したり、ちょっと冒険したりというよりは、必要最小限のものだけを買うという形ではないですかね。

そうした中、子ども服が一番売れている。これはある意味、必需品の最たるもので、2カ月も経てば子どもさんも成長して、大きいサイズの服がどうしても必要になる。

一方で、化粧品は決まった品番の買い替え需要だけに絞って、郊外の店舗で買われる傾向がある。都心の化粧品売り場については、インバウンド需要がほとんどないこともあるが、売り上げが非常に悪い。

インバウンドの回復には2年かかる

――顧客マインドが元に戻るのは、当面先になりそうですか。

インバウンドが元の水準に戻るのは、最終的に2年ぐらいかかるだろう。

2021年に底を打ち、そこから徐々に需要は戻ってくるのでないだろうか。少なくとも今回のコロナに対するワクチンができて、治療薬ができて、それが普及し、日本側が入国規制を緩和する状況になれば、回復してくると思う。

国内客は少しずつ戻っているが、マスクを装着したままの来店で、心から買い物を楽しむマインドではない。完全に戻るのには、1年近くかかるかもしれない。例えば、阪神梅田本店地下にある「スナックパーク」（立ち食い店舗が軒を並べる同店の名物コーナー）は、密を回避するためについたてを置いており、心底楽しめる状況ではない。

――やはり、消費者の購買行動は大きく変わるのでしょうか？

今回のコロナ禍で起きて、今後も定着しそうなことは3つあると見ている。

1つは、「ステイホーム」に伴う需要だ。外出自粛が続く中で、在宅消費が見直されて、生鮮食材を使用して家の中で時間をかけて調理する需要が膨らんだ。より価格の安い商品を求める節約志向も顕著になった。

さらに、ホームセンターで園芸用品や手芸用品が売れた。コロナをきっかけに、家の中の暮らしの充実とか楽しみ方という、新しい基盤ができた気がする。身の回りを充実させる傾向は、今後も続くのではないだろうか。

あらき・なおや/1957年生まれ。京都大学経済学部卒業後、1981年阪急百貨店入社。2004年同社執行役員。2008年阪急阪神百貨店執行役員、2012年3月代表取締役社長。2012年6月エイチ・ツー・オーリテイリング代表取締役、2020年4月に同社社長就任。写真は2018年（撮影：今井康一）