プロ野球を辞めた男たちを待つ｢甘くない現実｣

プロアスリートの”セカンドキャリア”における現状と課題とは？　日本プロ野球選手会事務局長の森忠仁氏もプロ野球をクビになった1人だ（撮影：梅谷秀司）

61.9%―――。

この数字が何を表しているかわかるだろうか。

これは2018年、プロ野球の若手選手を中心に開催されるみやざきフェニックス・リーグに参加したNPB（日本プロ野球）全12球団に所属している252人を対象にしたアンケートにおいて、「引退後の生活に不安を持っているか？」の質問に、「不安がある」と回答した人数の割合である。

短期集中連載スタートです

アンケートに答えた選手の平均年齢は23.5歳で、平均在籍年数は3.6年、2018年時点での平均年俸は887.6万円で中央値は700万円である。不安の内訳の1位は収入面で73.7%、2位が進路面で67.9%、3位が野球を離れることによるやりがいの喪失で8.3%だ（複数回答可）。

プロアスリートにとって、現役選手でいられる期間は短い。プロ野球選手の平均在籍期間は9年で、引退時の平均年齢は29歳。大卒の社会人であれば7年目に入り、いよいよ本格的に会社の中で戦力になろうかという時期である。同じとき、プロ野球選手は戦力外という通告を受けるのだ。

しかし、そのこと自体は大きな問題ではない。プロの世界に入った時点で、いつクビになってもいいという覚悟は決まっているうえに、プロとはそういう世界である。問題なのは、幼少期から20年以上にわたり競技に人生のすべてを懸けてきた若者にとって、競技以外の世界が彼らにとって未知すぎることである。

今回は5回の連載を通して、プロアスリートの引退後の人生、一般的に言う”セカンドキャリア”における現状と課題を読み解いていこう。

プロ野球選手会事務局の仕事とは

「引退した選手の約50％は、そのまま球団職員として球団に残ります。15～20%が独立リーグ、海外も含めてNPB以外で現役を続け、それ以外の約30％が一般企業に就職したり、自分で起業したりと、野球以外の道に進んでいきます」

こう語ってくれたのは、日本プロ野球選手会事務局長の森忠仁氏だ。日本プロ野球選手会とは、プロ野球選手にとっての労働組合のような機関で、選手が球団との間に不当な契約が生じないように動いたり、選手の労働環境に関しての問題を解決したりする組織である。ここは、プロ野球選手の引退後の人生に関しても、課題の1つとして長年取り組んでいる。

「球団に残るといっても、それはあくまで一時しのぎの要素もあるかもしれません。なぜなら、翌年も戦力外になった選手が球団職員として残ります。そうなると、数人は球団の仕事に就けなくなるのが必然です。ですので、歳を取る前に球団を離れ、早いうちに社会に出たほうがいいという見方もできます。もちろん、長年球団に残り仕事を全うされる方もいらっしゃいますが、稀なケースと言ってもいいかもしれません」

球団に残った先に与えられる仕事は、バッティングピッチャー、ブルペンキャッチャーといった、身につけた技術がそのまま仕事として生かされる職種に加え、用具担当、サブマネジャー、マネジャーといった選手たちの仕事を現場で支える職種もある。その他現場に関わる仕事に、スコアラー、トレーナー、広報の仕事に就く場合も、頻繁に現場を出入りすることとなる。

スカウトになれば、担当地区を飛び回りアマチュア選手をくまなくチェックし、ドラフトに備える。一般企業で言えば、採用戦略を担当する感覚だろう（その予算は、ドラフト1位を採用するだけで契約金1億円＋出来高＋年俸1500万円。採用にかける費用は一般企業とは一線を画す。ちなみにこれを採用費と呼ばずに、仕入原価と考えることもできる）。