キャッシュレスサービスの普及を後押しするため、決済サービス各社が大盤ぶるまいのキャンペーンを実施している。もともとの金額が大きいだけに、iPhoneを購入する際にはぜひ活用したい。例えば、現在、三井住友カードが新規入会キャンペーンとして、最大8000円まで20%還元を実施している。Apple PayにiDを設定すれば、さらに2000円分の利用額がタダになる。2月3日からは、カードデザインを刷新するのに合わせ、1万2000円までの20%還元を行う予定だ。
そのため、三井住友カードでクレジットカードを作り、手持ちのiPhoneにiDとして設定すれば、合計で1万円分が還元される。Apple StoreもiDでの支払いに対応しているため、先に挙げたキャリア契約での割引額からさらに1万円安くiPhoneを手に入れられることになる。
1万円還元を受けつつ、キャリアと契約をすれば、iPhone 11は実質6万3480円からと非常にリーズナブルになる。高機能なスマホとは思えないほどの安さだ。下取りを組み合わせればさらに金額は下がる。
クレジットカードの新規発行は少々ハードルが高いかもしれないが、そのようなときはコード決済にも注目したい。一例を挙げると、auの提供する「au Pay」は、1月13日まで家電量販店で20%還元キャンペーンを実施していた。毎月「3」のつく日に20%還元を行う「三太郎の日」にも、有料サービスのauスマートパスプレミアムに加入していると5000円まで20%還元を受けられる。
また、Origami Payは銀行口座からの引き落としの場合、3%の割引を受けられる。決済可能な金額は10万円までだが、iPhone購入時にも利用可能。実質的に、3000円の割引を受けられる。
残念ながら、Apple Storeはコード決済に対応していないが、このようなときは多彩な決済サービスに対応した大手家電量販店の出番。例えば、ビックカメラの場合、ここで挙げた決済サービスはすべて利用でき、しかも一部店舗ではキャリアモデルだけでなく、SIMフリー版のiPhoneまで販売している。キャンペーンは期間限定のものが多いが、恩恵も大きいだけに、ぜひ活用したい。
どうしても予算が足りないというときは、中古に目を向けるのもありだが、赤の他人が使っていたことに抵抗があるという人もいるだろう。中古の場合、状態にもよるが、新品とは違って傷がついているケースもある。機能的には問題がないとしても、なかなか踏ん切りがつかないかもしれない。このようなときに検討したいのが、CPOだ。
CPOとは、「Certified Pre-Owned」の略で、日本語にすると認定中古に近い意味合い。アップルは認定整備品と呼んでおり、自身のオンラインストアでもこれを販売している。外装が交換されており、見た目は新品同然で保証もつく。目に見える部分が新品と変わらないため、安ければそちらのほうがいいという人もいるはずだ。
ただし、残念ながらアップルはCPOのiPhoneを販売していない。現時点でオンラインのApple Storeで購入できるのは、iPadやiPod touchなどの製品だ。
例えば、11インチのiPad Proは、Wi-Fiモデルの64GB版がCPOで8万3380円。新品の場合、9万8780円のため、1万5000円ほど安く手に入る計算になる。Wi-Fi+セルラー版やストレージの容量も選択でき、今、iPad Proを購入したいなら悪くない選択肢と言えるだろう。ただし、CPOという特性上、整備するための元手がいるため、つねに在庫があるとは限らない。モデルや容量によっては、在庫がない可能性もある。
アップル自身はCPOのiPhoneを取り扱っていないが、一部のMVNOが独自の流通を使って、これを販売しているケースもある。例えば、NTTコミュニケーションズ傘下のNTTレゾナントが運営するgoo Simsellerでは、CPOのiPhone XRやiPhone XSなどを販売。
iPhone XRは、Apple Storeで新品を購入したほうが安いが、すでに同ストアにはないiPhone XSやiPhone 7などまで販売されているのが魅力だ。同様に、MVNOのmineoも、CPOのiPhone XSなどを取り扱っている。最新のiPhoneでなくても安いほうがいいというときなどは、これらの端末を検討してみてもいいだろう。いずれも在庫の確認は必須ではあるが。