サイバーエージェント「2駅ルール」の目的が意外だった…離職率が低下？

　インフォーマルネットワーク構築のための施策としては、これ以外にも、メンターとのランチ代を会社が補助したり、同じ時期に中途入社した社員同士を『同期入社』と位置づけ、同期でのランチの費用を補助するといったケースもあります。

　もっとも、インフォーマルネットワーク構築のためにどのような施策が効果的かは、企業ごとの特性によって違ってきます。たとえば営業系の企業だとピザパーティーや運動会のように、みんなでワイワイと楽しむイベントが有効かもしれませんが、ITエンジニアが多い企業では専門的な勉強会を開催したほうが効果的となってくるかもしれません。個別企業ごとの社員のパーソナリティを考慮した施策が必要です」

今いる社員をいかに離職させないか

　多くの業界で人手不足が深刻化するなか、企業は社員の離職率を抑えるために、どのような施策を行っているのか。

「米グーグルの20％ルール、米3Mの15％ルールのように、業務時間のうちの一定時間を社員が自分の好きな研究に使ってよいという制度を導入している企業がありますが、社員の自律的キャリア開発を促すことで離職率を抑えるという点も期待される効果の一つにあります。評価制度を使う方法もあります。期末の特別賞与支給において、部署ごとの総額を明示して『この金額を自分以外の社員に分配すると仮定して金額を割り振ってください』として社員を相互に評価させ、その結果をもとに各社員への支給額を決めるというものです。このほか、社員の家族が職場を訪問するオフィスツアーやファミリーデイを設ける企業もあります。

　とにかく今は外から人を採用する難易度が非常に高くなっているため、社員の定着率を高めて今いる社員をいかに離職させないかということに、多くの企業が力を入れています」（安藤氏）

（文＝Business Journal編集部、協力＝安藤健／人材研究所ディレクター）