ChatGPTで｢問題解決力｣を伸ばせる子の使い方

（写真：Kasto／PIXTA）

世界経済フォーラム（WEF）の「雇用の未来レポート2020」は、AIが2025年までに8500万人の仕事を代替する可能性があると予想していた。一方で、人間、機械、アルゴリズムの新たな分業により、9700万人の新たな仕事が生まれる可能性がある、と。

あれから3年後、私たちはこの予測の影響を目の当たりにしている。AIは現在、交通機関やエンターテインメント、マーケティング、そして慈善活動に至るまで幅広い分野で活用されている。ChatGPTのような生成AIは、一部の仕事を「奪う」一方で、多くの労働者の日常業務を支援する役割を果たすようになってきている。

生成AIの利用に悩む教育現場

こうした中で、生成AIとの「付き合い方」にいまだに頭を悩ませているのが教育業界だ。アメリカではChatGPTの利用を禁止する州や地域も出てきている。

例えば、ニューヨークでは、生徒の学習への悪影響や、コンテンツの安全性や正確性に関する懸念から、ニューヨーク市公立学校のネットワークやデバイスではChatGPTへのアクセスが制限されている。

もっとも、教育者間でも生成AIへの考え方は割れている。

200人以上の幼稚園から高校までの教師を対象とした2023年のStudy.comの調査では、3分の1以上が「すべての学校でChatGPTを禁止すべき」と考え、その2倍が許可すべきだと答えている。

一方で100人の教育関係者と1000人以上の学生を対象とした別の調査では、学校や大学で「ChatGPTを禁止すべきではない」と66％が答えているが、これは必ずしも現場が生成AIの利用に対応できている、ということではないようだ。

「私の学部全体が、AIによる執筆ツールに突然簡単にアクセスできるようになったことに神経質になっています」とこの調査に答えた教授の1人はコメントしている。

「今のところ、カンニングを見破るのはかなり簡単ですが、カンニングを見破ることができるようになるのは1年かそこらの問題ではないかと心配しています。これに対して対策はありませんが、それを見つけたいと考えています」

B程度の成績は取れるように

また別の教授は、「ChatGPTに持ち帰りの試験問題を与えた同僚が何人かいますが、B程度の成績を取れるようにはなっており、これは怖いことです」とコメントしている。

さまざまな意見や混乱、恐怖心はあるにせよ、多くの教育専門家は次のような考え方に集約しつつある。「AIがイノベーターに取って代わることはないが、AIを利用するイノベーターは、利用しないイノベーターに取って代わるだろう」。

ウォルトン・ファミリー財団の教育プログラム・ディレクターであるロミー・ドラッカーも、「教育者はイノベーターであり、現状を鑑みて、生徒1人ひとりのユニークなニーズに応えるために、あらゆる手段を自由に使いたいと考えている」と話す。

ドラッカーは、生徒側もまた、自らの教育に主体的に携わっていると感じ、学ぶことに興奮を覚える必要があると述べており、ChatGPTはこのような機会を生徒たちに提供することができる、と見ているようだ。

同財団のアンケートに答えたケンタッキー州高校の3年生、ザッカリー・クリフトンは、「若者の1人として、私は自分の将来がコンピュータやアルゴリズムによってある意味制限されていると考えています」と書いている。

「しかし、これは私が利用できるアルゴリズムであり、自分自身を進歩させるために使うことができます……これは私が責任を持って使うことができるものであり、今後も責任を持って使うと思います」

AIを使って必要なスキルを向上する