熱血科学者の子が環境問題に挑戦

３５話：２０１８出来事と新居探し

　６月の大阪北部地震は、学校のブロック塀が倒れ通学中の小４女児が死亡するなど６人が犠牲となった。７月の西日本豪雨は１４府県で計２２０人を超える死者を出し、平成最悪の豪雨災害となった。広範囲な土砂崩れなどで１万７０００戸以上が全半壊。

　避難所で暮らす被災者は一時、１万２千人を超えた。７月２３日には埼玉県熊谷市で国内観測史上最高の４１.１度を記録。９月の台風２１号は近畿地方を縦断し、１０人以上が死亡。高潮などで関西国際空港が閉鎖され、関西経済に打撃を与えた。

　最大震度７を記録した同月の北海道地震では、厚真町を中心に４１人の犠牲者が出た。震源地に近い苫東厚真火力発電所が停止し、道内ほぼ全域の２９５万戸が停電するブラックアウトも発生した。

　世界に目を向けるとトランプ米政権は、知的財産権の侵害を理由に７月から９月にかけて、最大の貿易赤字相手国である中国からの年間輸入額のほぼ半分、計２５００億ドル「約２８兆円」相当の製品に追加関税を発動した。

　これに対し中国は１１００億ドルの米国製品に報復関税を課した。世界１、２位の経済大国間の貿易摩擦激化で、世界経済への影響が懸念されている。　米政権はこのうち２千億ドル分に課す追加関税率を来年１月に１０％から２５％に上げる予定だった。

　しかし、１２月の米中首脳会談で決めた貿易交渉の間は、税率引き上げを凍結。交渉期限となる来年２月末までに中国が知財権や技術移転強要などの問題で改善策を示さなければ、米国は税率引き上げに踏み切る。

　それによって、米中の対立が一段と深刻化する可能性が高い。トランプ米大統領は２０１８年５月８日、欧米など主要６カ国とイランが締結した合意からの離脱を表明。合意はイランの核兵器開発阻止を目的としている。

　しかし、トランプ政権は弾道ミサイル開発規制などが含まれていないとして経済制裁を８月と１１月の２段階に分けて再発動。２０１５年７月に成立した核合意は、イランが核兵器の原料となるウラン濃縮を含む核開発を大幅に縮小する代わりに欧米側が経済制裁を解除する内容。

　オバマ政権がこれを主導し外交的な成果と位置付けられた。トランプ政権による一方的な離脱は、強硬派の共和党やイランと敵対するイスラエルなどを意識した様だ。トランプ強行外交が、繰り広げられた。

２０１８年１１月２６日、薄井富一の母、君江さんが、体調が悪いと訴えて、東京の大学病院に見てもらうと、インフルエンザと分かり、感染病棟に移されて、面会謝絶となった。

　ストレッチャーに乗せられ、移動する時、寂しそうな眼をして、薄井富一の顔を眺めて、小さな声で、これでお別れになるかもしれないと手を握りしめた。その姿に、たまらず、大粒の涙をながし、励まそうとしても、言葉にならず、診察に入った。

　その後、隔離しますと言われた時、薄井富一は、外来の待合用の椅子にへたり込んでしまった。そして、母が、感染病棟に入院し事務手続きを済ませると、富一の心に、もう、これで、母は遠くへ行ってしまうと言う気がしてならず、多くの話をできなことを悔やんだ。

　そうして、１２月１４日、遂に、治療の甲斐なく、母、君江さんが、帰らぬ人となった。その後、１２月２０日、葬儀の時も呆然自失となり、葬儀の挨拶を受けても、なま返事をした。

　２０１９年が、あけて、薄井富一は、若い学者の様に気になる事についてとことん追求していたが、そろそろ疲れてきた。そう言う気になると、不思議なもので、東京の高層ビル群の景色が、砂漠のように思えてきた。

　もっと自然のある所に住みたくなった。そこで、百合さんに打ち明けると、そうよね、セドナへ行って、自然の素晴らしさ荘厳さを感じた。その後、東京に戻ってくると、息が詰まりそうに感じますねと答えた。

　それを聞いて、もっと景色が良くて便利な所に引っ越そうかと聞いた。そうね、そうしましょうと言い、君は、どこが希望と聞くと、解らないと言い、探しに行きましょうかと告げた。富一も、そうだ、探しに行こうと同意した。

　要望はと百合さんに聞くと、海が見えて、きれいな場所。でも買い物など便利な所。昔からなじんでいる所と言うと、やっぱり関東からは、離れられないと考えた。

　海が美しいところ、房総、三浦半島、鎌倉、逗子、葉山、湘南海岸、横浜。２０１９年３月になり車で、平日出かけることにした。まず、最初に、房総は、遠いので無理、三浦半島の調査に車で出かけた。第三京浜で、横浜から、横浜横須賀道路で、横須賀へ行った。