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第10章　日経平均を５万円にしろ！

ＰＢＲ改革（その３）

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※この物語はフィクションです。登場する人物・団体は架空であり、実在のものとは関係ありません。

　さて、上場企業は東証に急かされるように株価対策を行っている。そして、株価対策として多くの上場企業が採用しているのが自社株買いだ。

　市場で自社株を買い付けるだけなので簡単だ。それに、「経営者は株価が割安と考えている」とアナウンスする効果があるため、自社株買いをする上場企業の株式を投資家が好んで買う傾向がある。

　自社株買いは増配などと並んで株主還元の一環とされている。配当金を増額（増配）すれば配当金利回りが上昇するから株価が上がる。自社株買いにも同様に株価を上げる効果がある。

　説明ばかりで申し訳ないのだが、後で出てくるので具体的に自社株買いにどのような効果があるか説明する。

　＊＊

-----＜設例＞--------------------------------
A社の貸借対照表は図表64、発行済株式総数は100株、時価総額50億円、当期利益10億円です。A社が20株の自社株買いを行った場合、PBRがどのように変化するかを計算しなさい。
------------------------------------------------

【図表64：A社の貸借対照表＜単位：億円＞】

＜解答＞
PBRは0.5から0.56に上がる。

＜解説＞
まず、A社の時価総額50億円に対して純資産100億円なので、PBRは0.5（50÷100）だ。
A社が20株の自社株買いに必要な資金は10億円（＝50億円÷100株×20株）。自社株買い後のAの貸借対照表は図表65となる。

【図表65：自社株買い後のA社の貸借対照表＜単位：億円＞】

　
※自己株式は純資産から控除して表示。

A社の時価総額50億円は変わらず、純資産90億円なので、PBRは0.556（50÷90）となる。

　＊＊

さらに、自社株買いをすると自己株式控除後の発行済株式数が減少するから一株当たり利益は１,000万円/株（10億円÷100株）から1,111万円/株（10億円÷90株）に増加する。PER（株価利益倍率）が自社株買いの前と同じであれば時価総額は変わらず、一株当たり株価は11.1%増加する。
このように、自社株買いをすることによって株価を引き上げることができるし、PBRを向上させることができる。

　＊＊＊

「自社株買いだーー！　買って、買って、買いまくれーーー！」と茜が騒いでいる。

　僕が「どうします？」と新居室長に確認したら「いいよ」と前向きな返答があった。

　僕と茜はスーパーコンピューター垓に、東証の上場廃止基準に「PBR1倍未満」を追加することをインプットした。この上場廃止基準の変更によって日経平均株価は上がるはずだ。
　なお、株価は経済環境に左右されるからPBRが1倍未満でも直ぐに上場廃止にするのはやり過ぎだ。だから、PBR1倍未満の場合は発行済株式総数の1%以上の自社株買いを行えば、判定を翌年に延長できるとした。

　垓のシミュレーションは10分で終了した。
　自社株買いが株価上昇に影響するのは事実だから、このシミュレーションは成功すると僕は思っている。それにしては………シミュレーションの時間が短かったのが少し気になる。

　とにかく、僕たちは垓の作成したシミュレーション結果のダイジェスト映像を確認することにした。

　＊＊＊

　政権幹部が東証と協議することによって、東証の上場廃止基準に「PBR1倍未満」が追加されることになった。
　世界で上場廃止基準にPBRを採用している証券取引所はない。東証が初めての採用事例となる。
　世界には大企業でもPBR1倍未満の上場企業は多くある。コングロマリット（複合企業体）や持ち株会社にはPBR１倍未満の会社は多い。
　国内外の市場関係者からは「やり過ぎではないか？」との意見が出たが、「日本の上場企業は時価総額が小さい会社が多すぎる。市場を活性化するためにはPBR改革の必要がある」と東証は説明した。

　東証の上場廃止基準の変更によってPBR1倍未満の企業が動き始めた。

　日本の上場企業は時価総額が小さいと言われている。
「日本を代表する大企業が上場する市場」と言われていた東証一部上場企業でも時価総額の小さい企業が多かった。このため、東証は諸外国並みの時価総額の大きい市場区分を作るために2022年4月に株式市場を3つに再編した。具体的にはプライム市場、スタンダード市場、グロース市場だ。
　プライム市場が最も時価総額の大きい企業なのだが、それでも小さい会社が目立つ。東証はプライム市場をさらに時価総額の高い企業集団にするためにPBR改革を実施した。
　具体的にはPBR1倍割れの企業に株価を高める努力をするように促した。東証の提案は強制力がないものの多くの会社が自己資本利益率（ROE）の目標、株主還元策、成長戦略の開示を行い、投資家の評価を高める努力をした。

　この結果、PBR1倍割れだった企業のうち約170社が1倍を回復した。
　例えば、2022年末のトヨタ自動車のPBRは0.88倍であったが2023年度末には1倍を超えている。

　それでも、上場企業の中には株価対策が不十分であったり、投資家に対する情報開示が不十分で注目されなかったりする会社はある。
　上場廃止基準の変更（PBR１倍未満）はそれらの会社をやる気にさせることになったのだ。

　PBR１倍未満の上場企業は積極的に自社株買いを実施し、日経平均株価は順調に上昇していった。

　＊＊

　垓のダイジェスト映像は別の場面に移った。
　ある上場企業の応接室で面談が行われている。

＜その４に続く＞

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