ヨハネの黙示録の四騎士の時代と解毒健康長寿法/シン洗脳社会＜マトリックス＞

2024年

第6話 日本は超高度な洗脳社会＜マトリックス＞

　僕の今の感覚だと「常識＝洗脳」なんだよなという話になる。
　日本人の八割の人は「今の日本の現実を見る事すらできない」という状態に置かれています。
　日本は超高度な洗脳社会＜マトリックス＞ですが、その歴史と＜マトリックス＞システムがどう動いてるか実例で解説します。


１、日本は超高度な洗脳社会＜マトリックス＞

　第二次世界大戦後、GHQという日本の米国占領軍が日本の社会システムを解体して、日本社会を洗脳社会に再構築しました。
　そのシステムは今も続いていて、日本は超高度な洗脳社会＜マトリックス＞なんだけど、今の日本人の八割の人は「日本の現実を見る事すらできない」という状況にあります。

　映画＜マトリックス＞では人工知能A　Iに支配された人類は仮想現実の世界で夢を見ていて、現実は人工知能A　Iに電気を供給するための人間電池としてカプセルの中で眠らされていました。
　これと全く同じ事が今の日本でも起こってます。
　これは例え話ではなく、ほぼ今の日本人の現実に近い物かなと思ってます。
　例えば、江戸時代の農民の税負担率（「五公五民」を超える社会保障や年金を含む実質負担率62％）を超える重税の日本でありますが、消費税は当初の目的の福祉に使われていないし、そっくり、輸出企業（消費税の輸出戻り税として輸出企業に還元される。トヨタの管轄税務署の税収はマイナス数千万円になってる）などの大企業の減税に使われています。
　日本人は政府に税金を供給する機械の様なもので、その膨大なお金はウクライナの復興資金になったりして大企業と政治家へのキックバック（賄賂）に変わってます。
　ウクライナ（政府首脳が全員米国籍で膨大な海外資産を持つ）の復興資金も米国の政治家や軍需企業に還流しています。
　国民は嘘をつかれて成すべなく生活苦に耐えるだけです。

　天皇や歴史関係の本の焚書、テレビやマスコミの情報規制、検閲など、「日本を二度と戦争の出来ない国にする」という目的のために、こういうシステムが出来てるのですが、国策として、数千年続いてきた米食をパンに変える、牛乳を飲ませる給食導入、ワクチンの定期接種で自然免疫を赤子の頃から破壊するという仕組みになってます。
　難病と言われる物は大体、アレルギーや自己免疫疾患関連であり、ワクチンの薬害が原因となってますし、全身で炎症を起こすので全ての病気が増えます。
　うつ病、顔面麻痺、歩行障害、自閉症（脳の炎症）は無論、リュウマチ、ガン、花粉症、各種臓器の炎症で様々な病気が生まれます。
　慢性疲労症候群も全身炎症ですね。

　GHQには３S政策（セックス、スポーツ、スクリーンの頭文字）という物があり、文化的にもこの三つに物に没頭させて、政治に無関心にさせる政策もあります。
　ビートルズの音楽も「学生運動からドラック文化に誘導するサブミリナル洗脳」であることが分かってます。
　英国のタヴィストック人間関係研究所（大衆洗脳機関）が凄くて、米国なども完全に心理操作で社会が動いていて、イギリスのEU脱退、トランプ大統領の当選も英国の研究機関の仕業（「スピリチュアルズ」橘 玲 (著)を岡田斗司夫が解説してる動画あり）という事が分かってます。
　「メディア・セックス」はサブミリナル洗脳の本ですね。
　おそらく、日本の新型567騒動の分断政策、洗脳認知戦もここが策定してると思います。

　イギリス（司令塔）→アメリカ（軍事など実行機関）→日本（ATM兼奴隷）、ウクライナ（軍需産業の売上のための国、違法の研究機関、利権）、武漢（米国の研究機関から資金が流れていて、ペンタゴン発の567騒動のための違法下請け研究機関）という支配関係があります。
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世界を牛耳る洗脳機関 タヴィストック研究所の謎 単行本（ソフトカバー） – 2013/12/15
ダニエル・エスチューリン (著), 富永和子 (翻訳)

洗脳研究の大本山・タヴィストック研究所の真の姿を克明に描く、驚愕のノンフィクション!

【内容紹介】

ビートルズを作り、スカート丈を決定し、テレビに映るものを選ぶのは彼らだった! 日本人の知らない世界最大のタブーが、ここに明かされる。
1922年、イギリスで設立されたタヴィストック研究所は、表向きは精神病理学、臨床心理学の世界的拠点として知られている。だがその真の姿は、英国王室とロスチャイルド家の資金により設立された、洗脳・プロパガンダ研究に関する世界屈指の秘密機関かつ国際諜報機関。本書では、これまで明らかにされる機会の少なかった、同研究所の闇に包まれた実態とその洗脳テクニックについて、綿密な調査の末に詳細にわたって明らかにする。
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タヴィストック人間関係研究所: アメリカ合衆国の道徳、精神、文化、政治、経済の衰退を形成する ペーパーバック – 2022/11/26
ジョン コールマン (著), John Coleman (著)

メディア・セックス (集英社文庫)ブライアン・キイ
 
スピリチュアルズ　「わたし」の謎 (幻冬舎文庫 た 20-10) 文庫 – 2023/8/4
橘 玲 (著) 

【注意！我々は操られている】『スピリチュアルズ』解説※ビッグデータ×心理学がヤバい！【岡田斗司夫切り抜き】橘玲『スピリチュアルズ「わたし」の謎』解説・考察
としお話【岡田斗司夫切り抜き】チャンネル登録者数 8.69万人
https://youtu.be/wcCtNIbxwqM?si=r6q_Vw1Si_vBpor3

ビートルズの曲は実は本人たちが作ったのではなくどこかの洗脳研究所が作って流行らせた？
2023年01月21日(土) 09時30分00秒
https://ameblo.jp/aino-muchi/entry-12785323634.html


２、ほとんどの常識は洗脳である

　医療関係が結構ひどいのですが、例えば、高齢者が弱って転倒→骨折→寝たきりになったりするんですが、これって、実は偶然ではなく医療ミスです。

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ポリファーマシーとは何か

　ポリファーマシーは一般に薬剤の種類を多数服用している状態のことを指すが、わが国を含め多くの国では5種類以上または6種類以上とすることが多く、10種類以上の場合はハイパーポリファーマシーと呼称されることもある。処方薬剤数は疾患の数に比例しており、高齢者では多疾患を有するがゆえに多剤併用になりやすい。

(中略)

ポリファーマシーと転倒

　ポリファーマシーによる転倒の発生数増加を報告する論文は多い。抗うつ薬を含む5剤以上の薬剤では転倒頻度が補正相対リスクで1.28（95%CI　1.06-1.54）、ベンゾジアゼピン系薬を含む5剤以上の薬剤を服用している患者群では補正相対リスクで1.40（95%CI　1.04-1.87）と易転倒性が認められた3)。わが国における縦断調査でも5種類以上の薬剤を処方された高齢外来患者で転倒がオッズ比4.50（95%CI 1.66-12.2）と顕著な上昇を認めた4)。

　ポリファーマシーにより易転倒性が上昇する理由を一元的に説明することは困難であるが、ポリファーマシー患者では後述するような転倒を誘発しやすい薬剤が処方薬の中に含まれることが原因であると考えられる。

　さらに、ポリファーマシー患者は一般的に多病（multimorbidity）を有するために多剤服用となっているが、多病と身体機能低下には関連があると報告されており5)、これも転倒・骨折が多い一因であると考えられる。

ポリファーマシーと転倒　
小島　太郎（こじま　たろう）　東京大学大学院医学系研究科加齢医学講座講師
https://www.tyojyu.or.jp/net/topics/tokushu/koreisha-tento-kossetsu-yobo/porifuamashi-tento.html
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　医療関係は誠実な方は良いのですが、高齢者の転倒を高齢化による衰えを理由にしたりしますが、多くはポリファーマシー（薬の飲みすぎ）で意識が混濁して転倒しています。

　この世の中では都合の悪いことを「常識」だと言い張って強行したり、誤魔化すことが非常に多い。
　ワクチンなどが顕著ですが、基本的に感染を予防できない→重症化を防げる→実は何も効果ないどころか、薬害しかない、病気を増やす薬というのが現実です。

　新型567ワクチンなどが顕著ですが、主成分のスパイクタンパク質により各種血栓症（脳梗塞、心筋梗塞）、心筋炎、全身の炎症が生じ、ターボ癌（一カ月でステージ４）、急性白血病、糖尿病（意味わからんが現実ｗ）など全ての病気が増える。しかも、それが遺伝子に組み込まれてほぼ永遠（今なお残留してる）に体内に残る仕組みに意図的になっている。
　それ以外にも、狂牛病（認知症）になるタンパク質、DNAなどの、化学的な不妊成分、寄生虫、酸化グラフェン（血栓症増加要因）などの意図的な混入が世界中の医師から報告されています。

　最近、出て来た自己増殖型レプリコンワクチン（他国では未だ認可されない米国の植民地である日本にしかない。ウクライナと同じ立場）に至っては、薬害が感染する生物化学兵器としか言えない物になってます。
　血栓症関連の病気を感染させて広げる物になってます。

　 レプリコンワクチン、mRNAワクチンの危険性については、全国の医師、学者、政治家、経営者などを巻き込む国民運動になっていて、5/13の渋谷などのデモでは二万人規模の物になってます。

リベンジ再編集【2024年5月13日】大規模国民運動に関する共同会見【井上正康/林千勝/河添恵子】※YouTube版
今こそ！三千年の底力【藤江3rdチャンネル】 
https://youtu.be/PhV-iJJHO68?si=VekUm5JU5lck09xz

消された場合はニコニコ動画に大体あります。
https://www.nicovideo.jp/watch/sm43788024

　全国有志医師の会 （合計1592人）が新型567ワクチン接種事業の即時中止を強く求めてる理由は、毒しか入ってないワクチンだからです。
　ファイザーの黒塗り薬害内部文書も米国裁判で、ロバート・F・ケネディジュニア弁護士（元ケネディ大統領の甥）により公開されてるので、どういう薬害が出るか、ファイザーは事前に社内で検証して間違いなく薬害が出るワクチンを意図的に供給してます。

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全国有志医師の会からの共同声明

全国有志医師の会は、新型567ウイルス感染症対策の抜本的変更、
及び新型567ワクチン接種事業の即時中止を強く求めます。

全国有志医師の会一同
医師462人、歯科医師185人、獣医師79人
その他の医療従事者866人 合計1592人
（2024年4月1日現在）
https://vmed.jp/
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３、「ネットの陰謀論だから」という言葉はCIAの洗脳である　

　これは陰謀論業界の常識で、まあ、国際ジャーナリストの田中宇さんの記事でも読んで頂ければ、ああ、全部、嘘なんだなと思えます（笑） 
　しかし、こんな事でみんな騙されて、日本が滅びるとは思わなかった。
　日本以外はみんな見抜いてるのに、日本人はみんな幼稚園児レベルかｗ
　まあ、日本の政治家は全員買収されてるので無理もないのですが。
　国民が抵抗しても難しい面がありますが、リアル「進撃の巨人」だと思って頑張りましょう。


【日本】もう疲れたよ…賢い人なら感じてるよね？【山田玲司/切り抜き】
山田玲司の原作が10倍おもしろくなる解説【山田玲司 切り抜き】
チャンネル登録者数 9.36万人
https://youtu.be/S4yRuQvUQ8E?si=df6YxcZXZ7A8s0QP

　「ネットの陰謀論だから」で簡単に処理されて、「分断させられる社会」は疲れるよねという話です。
　文化的にも、もう敵であっても和解しようという流れになってますが、陰謀論的な思考はコスパ悪いのはあるので、これは仕方ない事でもあると僕も思います。
　ただ、これが世の中の実態なので、理解しないと突然死しますね。
　今の世の中、リアルデスゲームなので、気づかないと薬害他で即死してる人が、戦死してる人が日本では60万人（この数字も統計改竄で少なめになってる説ある。実数は10倍から100倍かも）超えてるし、薬害規模は一億人ぐらいになると思う。
　軽めの帯状疱疹（自然免疫がかなり低下しないとならない）からターボ癌まであるしね。
　この僕の話は米国とか、欧米では初歩的な常識です。
　日本の報道の自由度ランキングは世界70位ですので、日本のマスコミの情報は９割嘘だと思いましょう。
　正確には事実の解釈をすり替える事が多いです。

　小島勢二名古屋大学名誉教授「６０万人の超過死亡。原爆３回分」という話があるが、新型５６７生物化学兵器により原爆３回分の６０万人の超過死亡が発生してるのに、みんな気づかないとは、日本の洗脳は凄すぎる。
　これは米国防省症ペンタゴンの策定した「認知戦」（洗脳）の成果の凄さを物語ってます。
　 「認知戦」（洗脳）とは「自身の正当性と敵対者（陰謀論者）の不当性を人間の認知に刷り込んで事実を誤認させる」というものです。

　マスコミに製薬会社からお金貰ってる工作員医師を出して国民を洗脳→治験もしてない危険なｍRNAワクチンを社会的圧力（集団免疫とか、みんなのために）なども含めて打たせる→原爆３回分の６０万人の超過死亡が発生→隠れ567死だ、陰謀論だというと刷り込まれてるのでまた簡単に騙される→感染症Xが発生して（大企業、富裕層の団体である世界経済フォーラムで公式に語られてる話）、レプリコンワクチンを打たせる（血栓症などの薬害が発生するスパイクタンパク質を感染させる日本人殲滅ワクチンで日本のみで承認）という無限ループですね。

　日本を医療独裁政権に移行させるパンデミック条約締結が5/31ですが、地方自治法改定、インフルエンザ等に関する政府行動計画などの法律改正でもう緊急事態を宣言すると、日本を医療独裁政権に移行させる事が実質可能になりつつあります。
　パンデミック条約締結でWHOが日本政府に命令強制できる→憲法改正して緊急事態条項を組み込むことになります。
　これを歴史上実現した政権はナチス政権のみです。

 【井上正康】レプリコン×IHRの組み合わせが生む、日本の未来
今こそ！三千年の底力【藤江3rdチャンネル】　チャンネル登録者数 4.24万人https://youtu.be/uveYy2Er05g?si=TDZTCjkhHVbhHmHi


「認知戦」を理解してより良い世界を構築せよ！ Dr.苫米地 #ウクライナ #ロシア 2022年3月7日 
https://youtu.be/etNTtD45Nlw?si=bQDgdBVOFcfNSWxf

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ツイッターMameta Ⅲ
@Mameyoshido
12時間
567ワクチン接種しはじめたあとの

超過死亡者数増加が567感染死っておかしい。

ワクチン射った人が増えたから、死亡者数は減らなくてはいけないのに。

ワクチン薬害が超過死亡者数の原因の方が辻褄が合う。
さらに表示
https://x.com/Mameyoshido/status/1790379876580720911
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2011年の超過死亡→東日本大震災56,054人
2019年の超過死亡→18,623人
2020年の超過死亡→マイナス8,338人
　新型567ウイルスが大流行した （新型567は健康ウイルスｗ）
2021年の超過死亡→新型567ワクチン始まる→59,523人
2022年の超過死亡→新型567ワクチン→189,267人（東日本大震災3.5回分
ぐらいか）
2023年の超過死亡→新型567ワクチン→133,468人（8月までの数値。予測値としては20万人ぐらい。東日本大震災４回分）
（この数字は統計の集計方法で諸説ありますが、49万人から60万人説があります。上の数字は少なめの統計数字です。小島勢二名古屋大学名誉教授「６０万人の超過死亡。原爆３回分」）
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藤江@日本人、謎の大量死※567では説明できない
@JINKOUZOUKA_jp
昨日（4/24）の超党派議連より（要約）

小島勢二名古屋大学名誉教授
「６０万人の超過死亡。原爆３回分。現時点ではどのように考えているのか？」

厚生労働省
「超過死亡、今出てないですけど」
（解説：これは本格的に厚生労働省が統計の改ざんをはじめたという事です）
https://twitter.com/JINKOUZOUKA_jp/status/1783379879179977143
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 気候危機の捏造
2024年4月30日 　　田中　宇

10年以上前から私にとって国際情勢は「自分の見立て・分析・理性が、世の中の常識・主流分析と正反対・大きく食い違っていても、間違っているのは自分でなく世の中の方である場合が意外と多い」というものになっている。
「常識と理性が対立したら、理性の方が正しい」という考え方は、子供や社員や国民に対する教育（洗脳）の観点からよろしくないが、事実である。「教育」自体が、理性を潰す洗脳行為である。
（どっちが妄想なのか？）

私にとって「世の中の方が間違っていた」最初の案件は、911やイラク戦争前後からの「テロ戦争」だった。アルカイダやISは米諜報界が育て、米国の敵を演じさせられてきたが、世の中の常識（正しい見方）は、ISカイダを本物の敵として心底恐れ、米国に頼って退治してもらうべき、というものだった。
ハマスはイスラエルが敵として育て、今ではパレスチナ問題を丸ごと潰してエジプトとヨルダンをハマスの国に転換するためにガザ戦争が行われている。エジプトの諜報長官がイスラエルと密談したので、間もなくラファ侵攻が行われるのでないか。
（ IDF Shelling Hammers Rafah As Egypt Sends Top Intel Official To Avert Ground Offensive）
（911と567は似ている）

今回の題材である地球温暖化問題・気候危機も、世の中の大間違い案件の一つだ。
世の中では四半世紀前から「人為排出のせいで、数年後には異常な温暖化で大惨事になる」と言われ続けてそうならず、気候変動は太古からの循環の範囲内で人為の影響はとても少ないのに、無根拠な人為説が「確定的な事実」としてまかり通り、反論が許されないままま、排出削減・化石燃料利用制限の強制が欧米中心に進んでいる。
（歪曲が軽信され続ける地球温暖化人為説）

非米側は表向き人為説を信奉しつつ化石燃料の制限はやらず、制限して経済を自滅させているのは欧米側だけだ（日本は米国側だが制限策に消極的）。石油ガス利権は世界的に、米国側から非米側に移転している。捏造された気候危機は、既存の米覇権体制を自滅させ、中露など非米側を台頭させて世界を多極化する効果をもたらしている。
（ ‘No science’ behind calls to phase out fossil fuels – COP28 President）
（欧米の自滅と多極化を招く温暖化対策）

近年では新型567対策が大間違いだった。事前に効果がないとわかっていたのに都市閉鎖やワクチン強要が広範に行われた。PCR検査も、無用な混乱を起こすと指摘されたのに無視され濫用。武漢の研究所で開発中にウイルスが漏洩したのに、それも隠蔽。米欧日は中国の「敵」なはずなのに隠蔽に積極協力。
世界に超愚策を強要したWHO（中国主導）が、次のパンデミックでも超愚策をやれるよう国権剥奪のパンデミック条約を進めている。これらの意図的な超愚策を見ると、世の中は全く間違っていることがわかるが、それに気づくことは禁じられている。政府マスコミ権威筋、偉い人ほど大間違いの軽信を強要される1984的な「新常態」。
（米諜報界の世界戦略としての新型567）

ウクライナ戦争の善悪も、米国側は逆転を強要。米国は2014年にウクライナを露系住民を殺す政権に転覆し、8年がかりでロシアを怒らせて侵攻させ、露軍が勝っているのに惨敗していると米国側が大誤報を続け、ウクライナ側が捏造した「露軍による虐殺」も鵜呑みに。
開戦後、露中印など非米側が結束し、世界の資源利権が非米側に取られ、世界の中心がNATOやG7からBRICSに移る非米化・多極化が進んでいるのに、米側は自分たちの自滅を無視。
（欧露冷戦の再開）

欧米は無理してもウクライナを勝たせねばならない（欧米の自滅を加速せねばならない）という策が強要され、とくに西欧の衰退が加速している。米国の策が（わざと）超稚拙なので、欧米がいくら頑張ってもウクライナの敗北が進むだけ。
欧州のエリートたちはその構図を知っているはずなのに、米国から方向転換を禁じられている。米国の超稚拙策のせいで、ウクライナ人がどんどん徴兵され開戦以来50万人が戦死した。まだ生きている国民は徴兵を逃れたいが、厳しい新法が作られ忌避不能に。戦線に送られて殺される運命。
ウクライナを戦争させている欧米日の権威筋や常識人たちこそ極悪な人道犯罪者なのに気づいてない。今年ウクライナ軍の崩壊が進むが、戦争はまだ続く。
（Ukraine Has Lost Almost Half Million Soldiers Since Beginning of Special Military Operation）

米中心の金融システムや、米覇権の状況、非米側の動きなどについても、世の中の常識が大間違いしている。一つずつ説明していると、それだけで終わってしまうので今は書かない。
これらの案件に共通していることは、専門家の業界の中で「上から」の圧力や言論統制によって「（実は大間違いな）正しい見方・常識」が形成され、それに沿わない専門家は、権威を剥奪されたり、出世や論文発表を阻まれて敗北させられる。
（金融システムの詐欺激化）

（テロはそれ以下で、専門家の多くが米軍や諜報界の関係者であり、インチキなテロ戦争の遂行者の一味だった。圧力で専門家をねじ曲げたのでなく、専門家たち自身がもともとねじ曲がっていた）
専門家の業界で言論統制が確立した後、専門家以外の人が異論を主張しても「素人が間違いを言ってる」と却下無視攻撃されて負け、大間違いな常識が席巻していく。
（英米覇権の一部である科学の権威を567や温暖化で自滅させる）

気候危機の場合、大間違いによって欧米が自滅させられていくのを看過できない気候科学の専門家たちの間から昨年来、「地球の気候は危機的状況でなく、平常の気候循環の範囲内。危機だと決めつけて化石燃料制限などの策をとるのは大間違いだ」という指摘が相次いでいる。
（Climate Change Data Is Based on Fraud, and Scientists Around the World Are Pushing Back Against the Narrative）

地球の気候は太古から常に変動しており、長期や短期のいくつものサイクルで、温暖化と寒冷化、湿潤と乾燥などの循環を繰り返している。9世紀以降の千年間は大きな温暖化の傾向にある。もっと短期的には150年前ぐらいにやや寒冷な時期があり、それ以降ゆるやかに温暖化している。
今の温暖化の傾向は危機でなく、人為と無関係な、昔からの気候循環によるものだと専門家たちは指摘している。
（Climate Scientist Says It's 'Unreasonable' To Call Climate Change An Existential Threat）

米国のNOAA（海洋大気庁）など、各地の気温を測定発表する組織が、測定機（百葉箱）が置かれなくなった地点の気温を概算で発表する手法の中に意図的な歪曲があるのでないか、という指摘も出てきた。
都会にある測定地は、暖房や自動車などからの熱で気温が高めに出るので修正が必要だ。だが、数十年間の都市化による測定値の上昇に対する修正が世界的に不足しているとも指摘されている。
地球温暖化問題は1990年代から四半世紀にわたって政治的に誇張され続けてきたが、その間ずっと米欧などの政府が傘下の気象測定機関に、数式や係数をいじって温暖化傾向を不正に誇張させてきたとしても不思議でない。
（'Very Bizarre': Scientists Expose Major Problems With Climate Change Data）

地球の気候については、３つの特性がわかっている。１つ目は、気候変動の理由は多様であり、測定も昔にさかのぼると年輪や地層など間接的な手法しかなく、気候変動の理由を確定的に言うことができないこと。
人為説は気候変動の仮説の一つであり、全否定できないが、人為の排出が今の気候変動の主な理由だと断言もできない。今の温暖化対策（石油ガス使用制限）や、気候危機の喧伝・政治運動は、人為説が気候変動の主因だと断定した上で成立している。断定は不可能なのだから、気候危機の喧伝や石油ガス制限は間違った政策だとわかる。
気候変動の原因は不確定性が大きい上に、人為説の根拠はインチキなコンピュータープログラム（気候モデル）だけだ。「温暖化の原因はすでに人為説で確定し、議論はもう終わっている」という主張も大間違いだ。
（'Pure Junk Science': Researchers Challenge Narrative On CO2 And Warming Correlation）

２つ目の特性は、地球の気候が常に変動しており、大きな動きはだいたい循環していること。何十年、何百年か温暖化しても、その後また寒冷化する循環を繰り返してきた。今回だけは温暖化一方向、という可能性も皆無ではないが、簡単に循環を否定している点で稚拙な考察である可能性の方が大きい。
３つ目の特性として、それらを勘案した上で、どうやら現状は既存の気候変動の範囲内だろうというのが、気候危機を疑問視する専門家たちの結論だ。
（Imagine That: Global Warming Data Grossly Exaggerated in Most Climate Models）

2009年に、人為説を主張する米英の権威ある（好戦的な）学者たちが、今後の気候変動を予測するコンピューターモデルの数式を操作して、人為説が正しいかのような結論を出す不正な歪曲をやっていたことが暴露される「クライメートゲート」が起きた。
だが、この事件はほとんど報道されず、その後簡単に忘れ去られた。今でも、人為説や気候危機の根拠はコンピューターモデルしかない。気候危機は捏造されたものだ。
それを知らない軽信者たちが、気候危機を本気にして騒ぎ、その歪曲構造に基づいて欧米が経済自滅的な化石燃料制限を進めている。
（地球温暖化めぐる歪曲と暗闘）

欧米の温暖化対策は、化石燃料の使用を制限する替わりに、風力や太陽光など自然エネルギーの発電を増やして穴埋めする。内燃車を減らして電気自動車に替えていく。ドイツのショルツ首相は先日「化石燃料の時代は間もなく終わる」と宣言した。
ドイツはウクライナ開戦前、ロシアから安い天然ガスを大量に輸入して使い、これがドイツ経済の強みの一つだった。開戦後、ドイツはロシアからのガス輸入の急減を決めた。温暖化対策として化石燃料の利用が減るとともに、ロシアのガスは不要になるはずだった。
米国（諜報界）が2022年秋に、ロシアの天然ガスをドイツに運ぶノルドストリームパイプラインを爆破して犯人不明のままにする完全犯罪（笑）を挙行したが、自然エネルギーで代替するのでノルドストリームなんて不要なはずだった。
（Fossil fuel era ending - Scholz）
（潰されていくドイツ）

だが、現実は違っている。自然エネルギーはコストが高いうえ、気象状況によって発電状態が変動する。高価で不安定で使い物にならない。そのことは業界関係者の間で以前から知られていたが、マスコミ権威筋はそれを無視し、報じないので市民も知らなかった。
ドイツなど欧州はウクライナ開戦後、ロシアからのガス輸入を減らそうとしたが、減らせなかった。
自然エネルギーで代替しきれず、ドイツなど欧州各国は、ロシアのガスを目立たないように輸入し続けている。欧州は石油も、ロシアからでなく印度などから買うようになったが、印度の石油はロシアから買って精油したものだった。
（Macron First Threatens Russia With Troops, Then Buys €600 Million Of Gas From Moscow In Q1 2024）

「化石燃料の時代は間もなく終わる」というショルツの宣言は大ウソだ。化石燃料の時代は今後もずっと続く。自然エネルギーは大幅な効率改善が必要で、可能だとしても何十年もかかる。そもそも人為説は根拠薄弱だから、人類がずっと化石燃料を使っても問題ない。
プーチンは最近（含み笑いしつつ）「石油産業は今後（少なくとも）百年以上、繁栄し続ける」と指摘している。ここでも、プーチンが正しく、ショルツは間違っている。
（Oil industry will be swamped with work ‘for another 100 years’ - Putin）

ショルツ発言の少し前、ドイツの交通相が「（2030年までに二酸化炭素排出を65%減らす目標達成のために）ドイツ国内で週末の自家用車の使用を恒久禁止する必要があるかもしれない」と発言した。これは国内から猛反発を招き、他の官庁（環境省）が「実際の禁止は必要ない。（交通相は）国民に自家用車の使用を自粛してもらうために衝撃的な発言をしただけだ」と後退させた。
（German transport minister threatens public with ‘indefinite driving bans’）

電気自動車はコストの多くがバッテリーで、電池交換は新車購入と大差ないカネがかかる。電気自動車は中古車がジャンクだ。それが（今ごろ）判明し、世界的に電気自動車が売れなくなった。電気自動車の人気も、情報歪曲に基づく詐欺だった。そもそも人為説は根拠薄弱なのだから、週末に内燃車を運転しても大丈夫だ。
（The EV Graveyard Reckoning, Hardly Anyone Wants to Buy a Used One）
（Mr. Bean Was Right – And So Was Toyota）

屋根に太陽光パネルを取り付け、家で使い切らない発電分を電力会社に売る。その収入で、何年かすると太陽光パネルの取り付け費用を回収できて儲けが出る。夢のような話だ。しかし実のところ、これも現実にならない夢物語だった。
天気の良い日は、多くの家が使い切らない発電分を電力会社に売ろうとする。ブームが始まってしばらく経つと、電力会社は晴れた日に供給過剰になり、電力を買わなくなる。話が違う。ふつうに電力料金を払った方が安い。米カリフォルニア州では、太陽光パネルの売れ行きが90%減った。
（Daytime Solar Power Glut In California, Rooftop Sales Plunge 90%）

温暖化問題の構図自体、開始以来の四半世紀で大きく転換した。京都議定書のころは、最初に先進諸国が排出削減して模範になり、その後中国印度などこれから発展排出する新興諸国に排出削減を義務付け、削減できない新興諸国に国際炭素税を支払わせ、先進諸国が新興諸国の今後の経済成長からピンハネする策略だった。
当初は、排出権取引などカネと経済の話が温暖化問題として注目されていた。
（地球温暖化は政治と投機の問題）
（失効に向かう地球温暖化対策）

だがその後、国連などで政治力をつけた中国が途上諸国を引率して（中国＋G77など）米欧に反論し、途上諸国の温暖化対策にかかる資金を先進諸国が支援する逆ピンハネの構図に転換しようとした。
先進国と途上国、米国側と非米側の紛糾になる中で、非米側をこっそり支援する隠れ多極主義の米諜報界が、うっかり傀儡な左翼リベラルを扇動して温暖化問題の国際政治運動を活発化し、欧米だけが温暖化対策を厳格に履行させられる新たな構図が定着した。
（新興諸国に乗っ取られた地球温暖化問題）
（地球温暖化問題の裏の裏の裏）

たとえば、米諜報界が台本を書いて操ってきたグレタ・トゥーンベリは、欧米諸国の温暖化対策の不足を常に非難する一方で、中国など非米側が排出を減らさないことを批判しない多極派傀儡である。
温暖化対策は、経済問題から政治問題に変質し、ピンハネによって欧米を繁栄させる米覇権策から、欧米を自滅させる多極化策に変わった。
同時に、ESGなどの枠組みを作って温暖化対策をしている企業の株価をつり上げつつ投資金を集める経済の策略も終息し、ESGは儲からない構図になって資金流出し、時代遅れになっている。
（"Peak Coal? Hmm, How To Put It: No"）
（Corporations Are Losing The ESG Battle, Forcing Them To Hide Advocacy）

国際政治の主導役は、すでに米国でなく中露だ。プーチンのロシアは鉄砲玉で、習近平の中国が黒幕だ。中露主導の非米側は、温暖化問題を捏造と知っているから馬鹿にしつつ、欧米の自滅を進める策略として使っている。
産油国であるUAEのドバイで昨年末、温暖化対策の国連会議COP28が開かれ、UAE国営石油会社Adnocの会長スルタン・アルジャバーが議長をつとめた。
彼は石油会社の人にふさわしく「国連が出している、化石燃料の利用を減らすと地球の気温上昇を1.5度にとどめられるという話には科学的根拠がないし、人類が生活水準を大幅に落とす（石器時代に戻す）のでやるべきでない」と、正鵠を射る人為説否定の議長声明を出した。
COPには、欧米などから人為説軽信の国際運動家が出席しており、彼らや欧米マスコミが口々に非難し激論になったが、アルジャバーは主張を変えず、会議は紛糾のうちに終わった。
（COP28 President: There Is "No Science" Behind Calls For Fossil-Fuel Phase-Out）

非米側は、温暖化問題を潰す気はなく、気候危機を、事実としてでなく政治策略として肯定している。化石燃料制限などの温暖化対策が欧米を自滅させて非米側を優位にするからだ。非米側は化石燃料制限をやらない。すでに中国や印度が宣言している。制限をやるのは欧米だけだ（日韓などはいないふり）。
その構図を作るため、UAEのCOP28は有効だった。UAEなど非米諸国は、産油国のUAEで温暖化対策の会議をやり、その議長に地元石油会社の会長アルジャバーを据え、石油業界を代弁する形をとりつつ、温暖化問題の捏造性を暴露し、温暖化対策を推進する欧米側との無限の論争構造を作った。
非米側は、COP28での論争に依拠して今後も化石燃料制限をやらない。欧米だけが、化石燃料制限を過激化して自滅していく。それが温暖化問題の隠れた本質になっている。
（US, EU Politicians Demand Withdrawal Of COP28 Chief）

田中宇の国際ニュース解説　世界はどう動いているか
https://tanakanews.com/240430climate.htm
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https://kakuyomu.jp/users/s_f/collections/16817330654166677041

　KAC2023～KAC2024などをお題で短編を連作で書いてます。


◇　坂崎文明のファクトフルネスなニュース解説/Radiotalk（最近、文章より動画とかラジオでしゃべる方が楽なので、動画、ラジオの方が更新早くて最新情報に触れてます）
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【ニコニコ動画】マッドフラッドとタータリア帝国、世界の改ざんされた歴史の謎　2021年5月20日〔坂崎文明TV　youtubeに出せない動画はここにアップ〕
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小説投稿サイト×バリュースター×人工知能　第七章　ＡＩヒューマン連載中
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