ドラゴンスレイヤーズ　Zero Fighter

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第2章

アメリカ〜女性大統領の悲劇

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　2016年に遡る。

　アメリカでは2016年、民主党の黒人系大統領から女性大統領へと政権が変わった。

「アメリカ初の黒人系大統領」から「アメリカ初の女性大統領」に代わったことでリベラル系の国民は大喜びしたが、この悲劇が米国経済をさらにドン底に突き落としていくことになる。

　初のの黒人大統領であった、ブラッド・ファルサークはとりあえず「何もしない大統領」であった。

　支那での動乱とそれに伴う朝鮮半島での大虐殺でも「何もせず」、中東で中途半端に派兵はしたが、それ以外は「何もせず」、自国経済の立て直しも「何もせず」、日本やイギリスなど悪化した同盟関係の修復も「何もせず」だった。

　それでいて計8年も政権に居座っていたので、世界はかなり大きな迷惑を被った。

　彼の行ったことで最も悪かったと後に評されることが韓国との同盟関係を切り、朝鮮半島から完全撤退し、主力をグアムまで引っ込めたことだった。

　これも後に政権内部からの極秘文書の流用で判明することなのだが、ファルサーク政権の中枢にはかなりの中共(龍国)のスパイが紛れ込んでいた。

　ファルサーク自身がスパイだった証拠は見つからなかったのだが、ホワイトハウスは当時既にかなり汚染されていて、ファルサークの耳には都合の悪い情報を入れなかった可能性が高かった。

　このような構造は、第二次世界大戦中のルーズベルト政権が酷似していて、当時かの政権ではソ連と支那のスパイが相当数入り込んでいて、アメリカの政策を歪めまくった歴史的な事実がある。

　この様な事態になることを一番恐れていたのはアメリカの保守派やペンタゴンなどアメリカの軍部であったが、マスコミによって歪められた世論と売国的な政治家たちの力により、またしてもホワイトハウスが他国の影響下に置かれるという悪夢が再現されていたのだ。

　だがまだファルサークはマシな部類で、「核のない世界を実現しよう」とか「軍縮と平和の実現を世界に働きかけよう」などと、お花畑演説を繰り返す程度で最終的に終わったのだが、次に来る大統領の時代にアメリカは本格的な暗黒時代を迎えた。

　2016年の大統領選で当選した民主党のミッシェル・マクファーソンは「左派の性格の強い民主党の中にでも最も左の人権環境活動家」であった。

　ファルサークはまだ左派と言っても中道寄りだったのだが、ミッシェルは環境保護原理主義とも人権保護原理主義とも言えるほどの過激な左派として知られていた。

　当選することで多少、中道的政策になるかも思われていたが、比較的マシだったのは最初の一年だけで、2年目過ぎた辺りから徐々に本性を表し始めたのだった。

　まず、FRB 連邦準備制度の議長を子飼いの超緊縮派の女性に交代。

　これにより、ただでさえ通貨発行量が少ないと言われていた状態を更に悪化させ、大幅なドル高とデフレを招いた。

　これにより国内の製造業と穀物などを海外に輸出している業者は大きな損害を被った。

　また、軍事費も2割近くカットしたことで、主に海外に展開している駐留軍は大幅にその規模を縮小することに。

　ファルサーク政権時、在韓米軍を撤退し、日本に集結したのだが、それもマクファーソン政権では横須賀、佐世保、横田以外は撤退を決定。

　主力はグアムにまで撤退することになった。

　またファルサーク政権時はまだ行っていた、南沙諸島での支那の不法進出に対しての「航行の自由作戦」も廃止。

　ミッシェルが政権を獲った頃には支那は龍国となっていたが、南沙諸島の軍事基地化→台湾侵略が現実のものとなってしまうのだった。

　更に、ミッシェルが行った「悪法」の代表格が「ヘイト発言禁止法」であった。

　最初は、特に保守派たちによる猛烈な反対運動が起こったのだが、最終的にはミッシェルの個人人気に支えられ、大統領権限により強引に導入されてしまうのだった。

　これは政府が選出した有識者と、上下院の国会議員により構成されるヘイト発言評議会が、人権侵害やヘイト発言などに関する発言を行った個人や団体などに対して発言の中止と謝罪と訂正、さらに罰金や懲役刑などを課す法律だ。

　すでにサンフランシスコなどで施行されていた法律の焼き直しなのだが、この法律を「悪用」することで、政権側にとって不利な発言を行う者に対して弾圧を始めたのだ。

　これも最初のうちは本当にヘイト的な発言をした者に対してのみ行われたのだが、政権にとって不利益な発言を行う者の何らかの発言をわざと取り上げ、それをマスコミにわざわざリークさせることで全国的にその人物を吊るし上げ、公開リンチにし、社会的に抹殺していくというツールとして使われるようになった。

　また、この頃はホワイトハウスが主体となったインターネット監視チームが動き始め、ネットで保守的な動きをしている個人や団体などを税務調査や周辺調査などを徹底して行い、少しでも怪しい処があると同じようにマスコミに流して叩かせ、場合によってはスラップ訴訟を起こし、さらにはマフィアや人権保護団体や労働組織、環境保護団体などを使って恐喝なども平気で行うようになってしまった。

　このようにしてアメリカでは「表現の自由」がとことん侵される事態に陥っていたのだが、日本でも同様な動きが起こりつつあった。

　日本では川崎市や大阪府から始まったヘイト発言禁止条例だったのだが、沖縄、広島、北海道というように次々と地方の都道府県で採択される事例が増え、マスコミもその動きに呼応するように積極的にヘイト条例を賞賛し、持ち上げる報道を続けた。

　ただ、日本の場合は国政では自由済民党が明確に反対の立場に回ったので、法律になることは避けられたのだが、ヘイト条例が採択された都道府県では、移民反対とか、支那に対する非難とか、過度な人権保護に対する批判や環境問題を食い物にする業者や政治家などへの非難は、徹底的に「ヘイト」認定され、マスコミにより吊るし上げられる事件が起こった。

　中には、あまりにも目に余る審査を繰り返す認定委員会への批判を行った県議会議員に対し、「我々への非難は、我々の正当な業務遂行を妨げ、我らの評判を落とす目的で語られたヘイト発言だ！」と言い張る例などが起こるようになり、一般的な常識を持つ国民は眉をしかめるのだった。

　最もそれら行き過ぎたヘイト認定などの事件は日本のマスコミは一切報道しないのであった。

　日本の話に脱線したのでアメリカに話を戻すが、自由というものを何よりも重んじるアメリカの大多数の国民にとって、このヘイト法というものは、言論弾圧の象徴であり、言論の自由を犯す元凶であり、倒すべき敵であった。

　これを特に強く主張し始めたのが、キリスト系保守派と呼ばれる人たちで、当初は女性の人権の保護、LGBTの差別撤廃、などの観点からヘイト法に賛同することの多かったこれらの人々が、あまりの酷さに遂にデモやあらゆる手段を使い反対運動に乗り出し始めた。

　この運動はやがて共和党全体に及んでいくのだが、共和党もネオコンと呼ばれる、元々左翼的な考え方をする議員や支持者による抵抗で一つになることはなかった。

　だが、キリスト系保守派は、ローズ等の元アメリカ軍人やアメリカを支える軍需産業や石油メジャー、更にミッシェルの悪政により多くの被害を受けたアメリカの中間層などの支持を得て、巻き返しを図り始めた。

　ちょうどこの頃、イギリスでもBrexitと言って、EUからの離脱を行っていた時期だったのだが、3年にも及ぶ混乱を経て、何とか保守派を中心に纏まりつつあった。

　アメリカでは、ミッシェルの対抗として、元軍人のローズを中心に保守が纏まりつつあり、政権奪取を具体的にどう行うのか？という具体的な動きが起こりつつあった。

　共和党は中東などに不法に加担し、混乱を助長した(とマスコミ等に叩かれまくった)ことにより国民の支持を大きく損ね、もうかれこれ20年近くも政権から遠ざかっていた。

　それにより、ハドソン研究所やランド研究所などというシンクタンクも政治の第一線から遠ざかっていたこともあり、まずはここから即戦力となるよう立て直すことから始めた。

　アメリカは日本とは違い、政治家以外からも政治任用されるケースが多く、主にシンクタンクなどから政権に入る者が多い。

　ちなみに共和党はその受け皿の多くはシンクタンクだが、民主党は大学だったりする。

　アメリカの大学が真っ赤っかなのはそういう理由もあるのだ。

　ローズはそれぞれのシンクタンクに積極的に働きかけ、我々が政権を獲った際の具体的な政策案を徹底的に出させた。

　これらの動きはまた別の章で話すが、ミッシェルの元、アメリカ経済はガタガタになり、GDPの成長率は遂に1%を切り、失業率もここ50年程で最悪を記録するようになった。

　特に悲惨なのは、黒人やヒスパニック系、さらに若者達であった。

　ミッシェルは国内治安の悪化や経済失速などで沸き起こる国民の不満を外らせるため、敵を作る政策に転じた。

　民主党は歴代、日本にとって強硬な態度をとることが多いのだがらここでもまた同じような事態が起きつつあった。

　まずミッシェルたちが行ったのは対日赤字の削減。

　具体的に言うと自動車関税のアップだ。

　それまで8%だった自動車関税を25%に上げることを日本政府に通告した。

　これにより当時の岸政権はその対応に追われる事になったが、反対意見は意外な処から起こった。

　それはアメリカの自動車産業からで、日本車や日本製部品の関税を上げると、それらの部品を大量に購入しているアメリカ自動車産業も大打撃を被るというものだった。

　だが、今度は日本の軽自動車という規格がアメリカの自動車が日本で普及することを妨げていると言い出した、軽自動車の軽減税率の撤廃などを要求し始めた。

　これに対しては「アメリカが日本国内で使い易いクルマを開発するのが先ではないか？」と日本側からも猛烈に抵抗され交渉は暗礁に乗り上げた。

　アメリカは韓国から引き上げた駐留軍をグアムにまで引き上げたが、日本国内に駐留する基地も佐世保と横須賀の二つに絞り、沖縄からは撤退した。

　(横田は司令部のみ)

　この動きも日本側から猛烈に反発が出たが、アメリカ側は「それならば駐留費用を今の五倍出せ」と主張し、ここでも交渉は難航した。

　このようにアメリカのマクファーソン政権と日本の自由済民党政権の時は戦後最悪と呼ばれる程、日米の関係は悪化していたのだ。

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