第一次世界大戦はウィルスが終わらせた・しかし第三次世界大戦はウィルスを終らせる為に始められた・bai/AI

戦後編・選択の時代

戦後編・選択の時代・参・第93章・第二次極東軍事裁判

戦後処理最大の問題である

戦争犯罪人を裁く軍事裁判を

東京で行なう事が決まった

当初日本政府は

自身が第二次世界大戦の被告として

裁かれた経験から戦争犯罪人を

戦勝国が裁くのは

戦勝国の驕りだとして

裁判に参加する事自体反対していた

しかし裁かれる側の

旧北中国・大朝鮮関係者からは

もし日本が参加しない形で

裁判が始まれば全会一致で

有罪になり殆どの者が絞首刑になると訴え

軍事裁判の日本の参加と

法廷の設置は日本を望んだ

日本以外の留置所だと

暗殺される危険性があり

日本だけが留置されていても

人間として扱われ

リンチ等をされる危険性が無いと

分かっていた

現時点で連合国の一員に成ってはいるが

南中国・新北中国・カンボジア・パキスタンなど

一度は連合軍の敵として戦った国々からも

自分達が告発され

裁判を受ける可能性を考え

日本を説得した

最終的に日本に貸しを作る形で

日本の参加と東京に軍事裁判所を設置する事が決まった

日本は複数の条件を連合国に認めさせた

告発内容は第三次世界大戦中と限定され

戦前戦後の告発は受け付けない事で決まった

裁判はネット及びテレビ中継され

取調室での聴取は全て記録された

法廷取引が認められたが

虚偽の場合は最高刑の死刑を宣告される

告発の受付は法廷設置から3ヶ月以内

告発人の身柄保護は連合軍憲兵軍が

独立した機関として軍事力を行使しても

守る事が決まる

告発内容を調べる為に

連合国情報省の権限で

各国の情報部に強制命令を

出し違反者は軍の最高司令官でも逮捕出来る

こうして半年後を目指して

軍事法廷が開かれる事になる

既に逮捕されている
　
大朝鮮元大統領には弁護士が付いたが

北中国軍最高司令官には今現在

だれも弁護を引き受けてもらえず

戦争犯罪人としての告発は

後を絶たなかった

同時期南中国と北中国の

併合を主張する勢力と

インドや台湾・東南アジアなどの

反対派が水面下で動いていた