未来人の予言を信じて最強国家インドに投資してみた🇮🇳

⬆️2024/10/03■楽天･ｲﾝﾄﾞ株Nifty50

インド株式市場は木曜日に暴落し、中東での地政学的緊張の高まりで本格的なイラン・イスラエル戦争の懸念が高まる中、世界経済の弱い状況に圧迫され、指標指数のセンセックスとnifty50は1パーセント以上下落して始まった。

nifty50指数は344.05ポイント（1.33％）下落し、25,452.85で取引を開始した。ニフティ50指数は4営業日で3％下落した。

昨夜のアジア市場と米国株式市場からのさまざまな指標、およびインド証券取引委員会（SEBI）によるデリバティブ取引に関する資本市場の新ガイドラインも市場心理を圧迫した。日本を除くアジア太平洋株のMSCIの最も広範な指数は、香港ハンセン指数の1.6％下落に大きく牽引され、1％下落した。

「インド株式市場は最近、複数の要因により、過去最高値から急激な調整を見せている。第一に、地政学的緊張が原油価格の急騰を招いており、これは通常、インド株式にとってマイナス要因である。第二に、過去数日間、インドから中国への外国機関投資家（FII）資金の流出が顕著であり、大型株に圧力をかけている。最後に、州選挙を控えた利益確定と高騰したバリュエーションに対する懸念が下押し圧力を強めている」と、スワスティカ・インベストマートの調査部長、サントシュ・ミーナ氏は述べた。

■イスラエル・イラン戦争

10月1日、イランがヒズボラのハサン・ナスララ師殺害への報復としてイスラエルに約200発のミサイルを集中攻撃したことで、中東の緊張が高まった。イスラエルは自国領土への攻撃に対してイランに「代償を払わせる」と誓っており、イランは攻撃対象となればさらに大規模な攻撃を行うと警告している。イスラエルはまた、イランが支援するヒズボラ民兵を標的として、レバノンへの限定的な地上侵攻を開始したと発表した。


■SEBI F&O 規則

市場規制当局である証券取引委員会（SEBI）は、株式デリバティブ取引の規則を厳格化し、参入障壁を引き上げ、この資産クラスの取引コストを高くした。証券取引委員会は最新の通達で、取引可能な週次オプション契約数を取引所ごとに1件に減らし、最低取引額を3倍近く引き上げるなど、一連の新しいガイドラインを発表した。


■原油価格

中東情勢のさらなる激化に対する懸念が強まり、紛争が激化すれば世界最大の原油生産地域からの原油供給が脅かされるかもしれないという不安が高まったため、原油価格は上昇した。原油は同国の輸入額の大きな部分を占めているため、原油価格の上昇はインドのような原油輸入国にとってはマイナスである。

■FII 売り

外国機関投資家（FIIs）は10月1日に5,579.35億ルピー相当の株式を売却し、売りを拡大した 一方、国内機関投資家は同日に4,609.55億ルピー相当の株式を購入し、買いを拡大した 。火曜日、FIIsは3日連続で売り越しとなった。


■テクニカル

Nifty 50は下値サポートレベルの25,700を下回り、続いて25,500を下回りました。

「これらの水準を下回れば、300～500ポイントの追加売りが誘発される可能性がある。ロングポジションを持つトレーダーは、抵抗ゾーン付近で利益を確定し、下落を待って買いポジションに復帰することが推奨される」と、チョイス・ブロキングのデリバティブアナリスト、ハーディク・マタリア氏は述べた。

* * *

利下げした中国に一時的に資金が集まっているようです。


掲示板では、原油価格が上がればインドインフラ株が上がると言っている方がいらっしゃいましたが、本当にそうでしょうか。

組入れ銘柄にインド石油天然ガス公社等あり応援したい気持ちはわかりますが、原油価格が上がったらインドインフラ関連株は不利です。

高度成長を目指すインドにとって石油･ガスは欠かせない資源ですが、国内需要に対する自給率は20％未満。
輸入に頼らざるを得ない状況の中、原油高騰はインフラ整備にとって非常に厳しいところ。


しかし、インドも金融緩和策が実施される可能性が高いと囁かれていますし、中国に対し投資家の不信が募れば必然的に戻ってくるはず。

┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈
2024/10/03


時価評価額1,642,263円

評価損益(率)+138,262円(+9.19%)

基準価額10,931円

保有数量1,502,390口

平均取得価額10,010.72円

取得総額1,504,000円

トータルリターン+138,263円

前日比＋216円＋2.02％

┈┈┈┈┈┈┈┈┈┈

石バルスによる為替で円安になり評価額が上がっただけで、明日は下がります。