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国際連盟の資金源
国際連盟の資金源03 EthnicsとNations
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民族自決は幻想なのか?
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世界大戦が生み出した流れに、「民族自決」という考え方がある、ウラジミール・レーニンとウッドロゥ・ウィルソンの二人が産み育てた、紛争の原因である。「民族自決」という考え方が、東欧とバルカン半島を多数の国家に分裂させていった。
明確にNationsとEthnicを切り分けることができる国は、世界でも珍しい国である。日本の場合は、日本国民という意味で、二重国籍を持つことは許されていないので、Nationsという意味では一つである。Ethnicという意味では、日本国内で少数民族として主張する場合人達もいるので、いくつかのEhnicsグループがあることになる。
「民族自決」というのは、一つの国に複数のEthnicが同居する状況では、必ず国家の分裂を招く結果となる。
ボリシェビキ・ソビエトにとって、「民族自決」というのは、幾つも国家として分かれていても、統治をおこなうのは共産党であり、国体=共産党とすれば一つの国家ということになる。欧州では、国が分裂すれば、個々の国力が低下するので、纏まりの無い国家を、個別に戦うことがある
アメリカ合衆国にとっては、「民族自決」というのは、アメリカの国旗と国歌に忠誠を誓う者であり、伝説となる「メイフラワー誓約」の誓約者が、アメリカ国民の伝承となっている。国体・政体・大統領を三位一体として、アメリカ国民にとって忠誠の対象として捉えるとする、ウィルソン大統領の思想背景には、「メイフラワー誓約」がある。WASPと称される人々が、アメリカのEthnicという考えの背景となり、「メイフラワー誓約」となっている。
アメリカの二大政党制は、本質として、共和党と民主党に関係なく、選挙に勝った大統領へ忠誠を誓うことで、許容されている体制である。2000年の大統領選挙以降、徐々に選挙結果に対しての不満が、表出する傾向があり、選挙結果に不満を持ち拗れた結果が、南北戦争となっているため、戦争については忌避する傾向がある。
20世紀のアメリカは、アメリカという国家体制が確立する時期であり、パックス・アメリカーナに向けて、巨大化する流れでもあった。
20世紀のイギリスは、パックス・ブリタニカが崩壊する世紀であり、ボリシェビキ・ソビエトに振り回される世紀であった。イギリスの場合は、国旗に示すように、イングランド、ウェールズ、北アイルランド、スコットランドの連合王国が基本となっている。植民地帝国を築く中で、イギリス連合王国という形で、インド、オーストラリア、ニュージーランドといった諸国家を、連合王国の中に組み入れてきた。
20世紀は、基軸通貨をポンドとして、世界経済を基本本位制の中に組み入れた形から、アメリカドルが基軸通貨に変化する巨大な潮流の中にあった。
イギリスの基軸通貨に対する抵抗が、金本位制への復帰を他国に強制することによる、基軸通貨制度の維持から、ポンドが先に抜けることで、フラン、ドル、円の暴落を引き起こしている。著者としては、世界恐慌の引き金を引いたのは、イギリスの金輸出禁止にあったと考えている。引き金を引いた結果として、第二次世界大戦の道へ世界が流れて、パックス・ブリタニカの終焉を迎えたのは、自業自得でもあったのだろう。
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歴史ifとしては、世界大戦の賠償金交渉が頓挫した結果、各国がインフレ基調に推移し、各国の金本位への復帰が困難になっていった。
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