世界大戦は終わらない

世界大戦は終わらない

国際連盟04 国際連盟による委任統治？「特区」の成立

　ウラジミール・レーニンが提唱した、「平和の布告」。

　ウッドロー・ウィルソンが提唱した、「十四ヶ条の平和原則」。

　この二つは、国際連盟の「設立理念」であったが、結果として大きな影を落とし、欧州列強の帝国主義が推進してきた、植民地に対する批判ともなっていた。また、レーニンとウィルソンの提唱は、理念が優先され、現実が蔑ろとする、非常に現実と乖離した発想でもあった。「民族自決」は、広大なロシアという他民族国家の矛盾で在り、国内に他民族を抱える北米のアキレス腱でもあった。

　これは、日本が提唱した、「人種差別撤廃」に関する条約が、国際連盟の全会一致という原則を後付けで築いても、廃案に追い込んだ理由でもあった。オーストラリアが強硬に反対したのは、本質的にはアメリカと同じであり、表向き反対する理由が無い、イギリスやフランスと、理想から反対できないアメリカを救っていた。

　国際連盟の問題となったのは、「ロシア帝国」および「オーストリア＝ハンガリー帝国」「ドイツ帝国」の扱いで在り、国際連盟が権益の再分配と調整という性格を持っていた。

　世界大戦の結果として、連合国にとって最大の権益となったのは、崩壊した「ロシア帝国」の利権であった。ウクライナや極東方面の利権は、連合国に利を齎していたが、実効支配における問題ともなっていた。特に、ボリシェビキ政権が、革命の押し売りに近い形で、独立したバルト三国への侵攻し、傀儡政権を樹立したことで、東欧における民族自決は、有名無実な結果に追い込まれつつあった。ソビエト赤軍によるポーランドへの侵攻も始まり、ウクライナのロシア白軍は、内部分裂もあって、徐々に押されてオデッサやクリミア半島に押し込まれていた。ソビエト赤軍は、ルーマニアへの侵攻も開始していて、ルーマニア支援は国際連盟の課題ともなっていた。

　国際連盟にとって、講和会議が開始した大正７年1918年は対象がドイツであったが、大正９年1920年以降はソビエト赤軍の拡大が、最重要課題になっていた。これは、アメリカからの戦時借款を、ウクライナおよびルーマニアの権益で償還を開始していたフランスにとっては死活問題となっていた。

　国際連盟は、理事会を形成する、イギリス、アメリカ、フランス、イタリア、日本という理事国と、アルゼンチン、チリ、ペルシャ、パラグアイ、ユーゴスラビア、ノルウェー、オランダ、ベルギー、スウェーデン、ギリシャ、ルーマニア、ポルトガル、ハイチであった。

　国際連盟は、大陸利権の調整機能を有していて、大陸利権にとって最大の障害が、ソビエト赤軍になりつつあった。特に最大の利権である、「ロシア帝国」の利権保護を巡って、国際交渉を行う「場」としての性格が、国際連盟の本質となりつつあった。国際連盟の事務局は、「ロマノフ帝室」「ハプスブルグ帝室」「プロイセン帝室」の代理によって形成されていた。彼らにとっては、自己の権益を確保するためには、国際連盟の協力が必要であった。大正１０年1921年には、「清帝室」が加わっている。

　事務局長には、「ロシア帝国」のタチアナ皇女殿下が就き、実質的な国際連盟の支援国となっていた。「ドイツ帝国」はドイツ共和国に資産が継承され、「オーストリア＝ハンガリー帝国」は分裂し継承されたため、ソビエト赤軍が認められていない以上、「ロシア帝国」はユーラシア大陸に権益を保有していることとなる。

　「ロマノフ帝室」は、「ロシア帝国」の海外大使館および領事館を確保したことで、国家としての体裁を持っていた。実効支配としては、理事国に委ねられていることもあって、無地領主Landless Lordという立場となったため、加盟国とはなっていない。特に復権を求めていた、ヴィルヘルム２世やカール１世は、利害関係が生じることもあって、事務局支援となっていた。カール１世の死後、皇太子であったオットーは、ハプスブルク＝ロートリンゲン家の家長として、国際連盟事務局に入っている。

　事務局は、欧州における調整をおこなうため、「ロシア帝国」が各国に有する大使館および領事館に国際連盟の事務局を併設していた。国際連盟による保険機構および国際赤十字への支援体制と、防疫の情報収集体制の確立についても、「ロシア帝国」大使館を中心に進められた。つまり国際連盟は、「青い血Blue Blood」の権益を確保し、列強諸国家が利益を徴収する権利について、調整する仕組みとして構築されていった。

　大陸における「特区」の設置は、国際連盟管理による委任統治領の実験に近いモノであり、「旧清帝国」の領域である、極東地域は実権に最適であったのである。チタの極東ロシア共和国が、対ソビエト赤軍に対する防波堤となり、満洲や沿海州を含めた、アムール川流域は、「ロシア帝国」と「清帝国」とで交わされた、アイグン条約を始めとする各種条約は、極東地域の権益について確認する上で、重要な条約となっていた。

　「特区」の持つ性質は、国際連盟が管理する「土地」という意味合いがあったが、「土地」が国家に属していない「地域」として扱われた。「ロシア帝国」「清帝国」が国際連盟の事務局に入ったことで、領有権を有していた「無地領主Landless Lord」という形で、国際連盟が税金の徴収権を「特区」に対して保有することとした。ソビエト赤軍を国家として認めないことと、中華民国から「特区」に対する権益を認めないことで、国際連盟の権益が確立されたのである。

　日本からは新渡戸稲造が、大正９年1920年国連特使として派遣され、事務局次長として入った。新渡戸は事務局次長として、「特区」における「特区自治都市法」を含めた法整備を進め、「特区」に対して徴税権を確立し、国際連盟の確立に尽力した。

　新渡戸の記した、「国際連盟とは如何なものか」に、事務局次長として赴任した当時の国際連盟が置かれた立場について、「国際連盟」の紹介として書かれている。以下は、新渡戸が事務局次長として、設立に関わった「国際連盟」の様子である。

　当事の諸国家は、国際連盟そのものを理解していなかった、「League Nations」「Societe de Nations」を翻訳した言葉として「国際連盟」が紹介されている。

　明治維新以降、「万国法」を含めて、「国際法」を活用してきた日本からすれば、国際会議として、各国の利害関係を討議し、「国際正義」の確立、「世界平和」の助成、「人類協力」の推進という三大使命として、詩人が歌った「Federation of the World」の実現されたものである。年々、加盟国が増加していると記し、国際連盟の発展に寄与できたことを記している。

　連盟は、理事会と総会に分かれていて、理事会はイギリス、アメリカ、フランス、イタリア、日本の五カ国で、拒否権を有するとされた。総会は、加盟国が参加する最大の議決機関であり、全会一致を原則とした。加盟国は、数十ヶ国となるから、会議における上下の序列が問題になるため、会議場を円形として、入り口を複数設けて、上下の区別無きように図った。席順は、国名順として、国名は英語ではなくフランス語とした。国際会議における作業言語については、国際補助語として認められつつあった、エスペラント語としてはどうかと述べて決議案を総会で図って賛同したが、フランスの猛反対にあって、国際補助語の採用ができなかったことを残念であるとしている。国際言語としては、慣習として「Language in use」として、英語とフランス語が並立で用いられることとなった。国際会議では、自国語で話しても構わないが、スペインの首相がスペイン語で発言した時は、あまりにも美辞麗句が長く、大演説も無意味となっていた。日本語を使用したいという思いが、日本国から伝えられるが、他国に理解してもらえなければ意味が無いのが、国際会議という「場」であるし、日本国の国益となると記している。

　会議の時には、イギリスの代表からは、会議に参加している面々について「There are too many Professors」と書いたメモが回り、「Politicians」と書き直して戻すと、大笑いされたそうだ。しかしながら、確かに新興の小国では、国際会議に参加可能な外交経験者が少ないか居ないことも多いのも事実と記述している。

　新興国では、海外での事情に詳しく、国際会議で対応可能な人間は多くなく、教授が多くなるのも仕方ないところであろうと述べている。

　総会会議の議長は、ベルギー、オランダ、スイスといった理事国以外から選ぶことを慣例として、議事運営の正常化を図っていた。議事については、怒号や野次は無く、湾曲に丁寧に争う形と述べている。

　国際連盟総会は９月の開催で、期間は議題によって変わるが、四週間から六週間である。

　史実の国際連盟は、本質として、理想と現実が乖離したところがあり、実務上には非常に多くの課題が山積していたのである。宵闇歴史ｉｆとしては、実務作業を主眼として、国際連盟に実体を持たせることが、日本にとっては最も有利になるとして確立させたかったのである。

　「ロマノフ家」だけでなく、「青き血Blue Blood」を事務局に迎えて、事務総長には、スコットランドからジェームズ・イークリック・ドラモンド卿が就いて、事務局の調整を図っていた。国際連盟事務局は常設機関であり、新渡戸稲造を含めて本国の俸給を受けず、国際連盟から俸給を受け、職務を遂行する形となっている。経済財務、軍備縮小、社会問題、保健、交通といった諸分野について、各国から派遣された事務局員が討議調整をおこなって、実務として遂行している。

　国際連盟事務局は、スイスのジュネーブに設置され、各国の調整にあたっていた。大正１１年1922年に「特区法」が承認成立したことで、「ユーラシア大陸」は新たな時代を迎え、大きく時代が動いていったのである。