我田引鉄だけじゃない？ 原首相のまったり運営

年表から見る日ノ本

年表から見る日ノ本08 国際連盟へドイツ再加盟

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　大正　７年（1918年）第一次世界大戦終結、米騒動
　　　　　　　　　　　ロシア２月革命、１０月革命、ロシア帝国崩壊す
　　　　　　　　　　　連合国軍による、東方ユーラシアへの侵攻が始まる。
　大正　８年（1919年）ヴェルサイユ条約締結
　　　　　　　　　　　連合国による、国際連盟発足
　　　　　　　　　　　　常任理事国：イギリス、アメリカ、日本、フランス、イタリア
　　　　　　　　　　　国際連盟による、「特区」の承認
　　　　　　　　　　　蒙古共和国のロシア白軍によるカザフスタン侵攻開始
　大正　９年（1920年）第一次世界大戦後、反動不況の発生
　　　　　　　　　　　ソビエトVSポーランド戦争勃発
　　　　　　　　　　　ロシア白軍が、ウクライナを占領
　　　　　　　　　　　イタリア、ユーゴスラビアとラッパロ条約締結
　大正１０年（1921年）ソビエトが、新経済政策を実施
　　　　　　　　　　　ソビエト国内では、飢饉によって、大量の餓死者が発生する
　　　　　　　　　　　ボリシェビキ支援による、中国共産党結成
　　　　　　　　　　　ドイツ共産主義者弾圧
　大正１１年（1922年）独ソが、Rapallo条約締結
　　　　　　　　　　　海軍軍縮条約締結：海軍の休日Naval Holiday始まり
　　　　　　　　　　　ボリシェビキ支援による、日本共産党結成
　大正１２年（1923年）関東大震災、震災手形の発行
　昭和　元年（1924年）陛下生前退位、改元の詔、5月1日即位の礼
　　　　　　　　　　　ソビエト指導者、ウラジミール・レーニン死去
　　　　　　　　　　　スターリンがレーニンの後任となる
　　　　　　　　　　　レフ・トロッキー逃亡
　昭和　２年（1925年）極東ロシア共和国建国　レフ・トロッキー首班となる。
　　　　　　　　　　　ドイツ国際連盟に加盟
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　ドイツとソ連の接近は、国際連盟各国にとって危険なモノであった。ソビエトは、封建的な支配体制が継続された、ロシア帝国から解放され新国家の建設となった。計画経済の下、失敗して百万単位の餓死者を出しながらも、農業や重工業が効率化されて、徐々に国力の拡大を始めていた。

　ウクライナのロシア白軍が敗れると、黒海からカスピ海にかけて、地下資源と

　ドイツは、大戦後の不況を、国際連盟各国の支援を受けつつ、賠償金問題を徐々に解消しつつあった。独ソの接近は、国際的に孤立するソビエトと、東欧におけるドイツの利権に絡んでいたからである。特に、暴走するポーランドによって、独ソ両国は、互いに協力する必要があった。

　共産国家の拡大を防ぐため、1919年7月のヴァイマル憲法制定から始まる、ドイツ共和国との友好関係が必要であった。ドイツを西側に引き込むことは、国際連盟各国の了承が得られていたが、総論賛成各論反対で調整に難航していた。

　山東省に係る問題は、中華民国の不満もあって、膠州湾租借地について、日本の権益を保有しつつ、日本はドイツに貸借する形をとった。膠州湾租借地の開発をドイツは継続し、アメリカと共同で、青島、天津、北京の鉄道整備を開始していた。

　中華民国の不満もあって、山東問題は、日本側が譲歩する方向となっていた。最終的には、膠州湾租借権を日本からアメリカへ売却することで、国際連盟内で合意形成がとられたのである。国際連盟の合意形成は、基本的に大国の思惑で在り、常任理事国であるイギリス、アメリカ、日本、フランス、イタリアの影響が最も大きかったのである。

　ドイツは、自国の土地を担保とした１レンテンマルク（１兆ライヒスマルク）紙幣の発行で、なんとか終息へと向かった。ドイツは、第一次大戦後に一兆倍と言われる、ハイパーインフレーション解消のために、政府の緊急対策が発表された。政府雇用者数25％削減、臨時雇用者の解雇、65歳以上の強制退職を実施した。この政府の発表により国民が政府を信頼し、ハイパーインフレーションが止まった。これをレンテン・マルクの奇跡と呼んでいる。

　資料：「財政赤字とインフレーションー歴史的・理論的整理―」2000年

　講和の中で、賠償金への反対をしたアメリカ、賠償金を求めない日本に対し、賠償金請求はフランスの強い要望から決定された。国家間の総力戦は、戦争の中で国家間以上に国民に恨みを残す。これが、フランス・ベルギーのルール進駐へと繋がっていた。ドイツがストライキで対抗した結果、ハイパーインフレが発生したのである。
　ドイツに対する支援についても、社会民主党を中心とする、ヴァイマル憲法下のドイツを、共産化させないための方策でもあった。国際連盟は、1924年にアメリカからドーズ案が提唱され、ドイツの安定経済への移行を支援した。

　賠償金についても、ドイツの物納を含めた対応に対して、フランスが受け取りを拒否した。日本は、ドイツから鉄道車両について、５フィートの鉄道仕様とした車両の買い取りを開始した。一気に拡大した満洲鉄道を維持運営に、大量の車両を必要とした日本が買い取り、フランスへの賠償金となった。欧州の状況に影響を受けない日本は、賠償金請求をせず、膠州湾租借権および山東省に住むドイツ人の権益保護をおこなった。これは、アメリカからの支援により、山東省の開発支援が始まった。

　一方で、ソビエトと連合軍との戦闘は、膠着状態に陥っていた。極東ロシア共和国が建国されると、ボリシェビキ同士の戦いともなり、ソビエトは各方面での戦闘に追われることとなったのである。

　キエフを陥落させ、赤軍は、イタリアとフランスの支援を受けた白軍を、セバストポリに押し込め、国外逃亡へと追い込んだ。ウクライナは、ソビエト赤軍の支配下にはいったのである。この結果、イタリアは、旧ロシア帝国の利権を完全に失ったのである。

　カザフスタンへ攻め込んだ、蒙古共和国軍は、赤軍に引き込まれての殲滅戦を受け、壊滅的な打撃を受けて、蒙古へと撤退していった。
　バイカル湖畔イルクーツクからフブスグル湖畔ハトガルまでが、極東ロシア共和国と蒙古共和国の防衛ラインとなっていた。日本は、イルクーツクーハトガル間の支線敷設を実行するために、５万の工兵隊を派遣したのである。根本中将率いるシナ派遣軍義勇兵が、正面戦闘を遂行し、護衛総体の水上機隊の支援を受けて、赤軍の進撃を阻んでいた。

　情報が遮断されている、ソビエトと正式に国交を有しているのは、ドイツだけであった。