我田引鉄だけじゃない？ 原首相のまったり運営

年表から見る日ノ本

年表から見る日ノ本07 海軍の休日と大日本帝国護衛総体設立

＜＜＜＜＜史実年表＞＞＞＞＞
　明治２３年（1890年）銀行条例改正
　明治３０年（1897年）台湾銀行設置
　大正　７年（1918年）第一次世界大戦終結、米騒動
　大正　９年（1920年）第一次世界大戦後、反動不況の発生
　大正１１年（1922年）海軍軍縮条約締結　ビッグセブン登場
　大正１２年（1923年）関東大震災、震災手形の発行
　昭和　２年（1927年）東京渡辺銀行破綻、鈴木商店の事業停止
　昭和　５年（1930年）海軍軍縮条約　補助艦艇保有量制限
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＜＜＜＜＜歴史ｉｆ＞＞＞＞＞





  第一次世界大戦は、日本の新たな道筋を、国際連盟へと傾倒させたのである。

　国際法に従い、自国の権益を確保し、保全を図る。そのためには、強大な軍隊を維持する必要があるが、第一次世界戦で疲弊した大国には、軍を担うことができなかった。ドレッドノートの出現は、建造中を含めて、世界の戦艦を旧式化する衝撃を与えたのである。

　数年後に各国が、超弩級戦艦の建造を開始することで、イギリスは、建艦競争を継続すれば、完全に経済的に破綻することとなった。かつて、世界の２大国と戦って勝つ戦力を維持するという、目標を担ったロイヤルネイビーは、イギリスにとって経済的なお荷物となった。

　国際連盟の軍縮条約は、建艦競争の調整による、戦力均衡策を図ったものである。イギリスが最大の標的としたのは、アメリカである。第一次世界大戦で、日本と同様に疲弊せず、強大な経済力を背景として、海軍を建造してくる状況は、イギリスにとっては恐怖であった。

　海軍軍縮条約は、日本にとっては、厳しい結果もあったが、ビッグセブンの保有数で、イギリス、アメリカと並んだ日本は、世界の三大国となった。

ビッグセブンとなった世界の七大戦艦
　　イギリス：「ネルソン」「ロドニー」
　　アメリカ：「コロラド」「メリーランド」
　　　日本　：「長門」「陸奥」
　　フランス：「ダンケルク」

　英：米：日：仏：伊は、５：５：３：１．７：１．６となった。

　海軍軍縮条約は、昭和５年（1930年）まで続き、補助艦艇も対象とした、軍縮条約が締結された。

　英：米：日は、１０：１０：６．７５となり、日本の保有量は、対英、対米七割となったのである。

　海軍軍縮条約は、海軍の予算削減となるものであったが、国内での反発も大きく、問題を抱えた締結であった。

　原首相は、支援戦力と正面戦力を分離し、陸海軍の支援戦力は、大日本帝国護衛総体として編成し、通商および通商護衛任務としたのである。大日本帝国護衛総体は、内務省の警察庁警備局に配属され、アメリカにおける州軍、イギリスにおける連合王国軍という扱いとし、海軍軍縮条約外戦力とした。

　アメリカ、イギリスは、支援艦艇を１０００トン以下として、認めることとなった。

　量産を主軸としたため、統制型１０００トン級護衛艇を中心として、高圧放水発射管１基、105mm砲単装１門、30mm連装機銃１基２門、連装魚雷発射管１基もしくは爆雷投射管１基といった兵装を中心として生産された。

　消防用に建造された、高圧放水発射管６基搭載の消火艇や、105mm砲の代わり、対艦用連装魚雷発射管２基とした水雷艇なども建造されていた。１０００トンという省スペースを活用し、様々な艦艇を開発していったのである。

　輸送用途であれば、大型艦艇が建造できたこともあり、支援隊には、上陸用舟艇を搭載した、１００００トン級強襲揚陸艦が建造されたのである。武装は、105mm砲蓮装３基６門、30mm連装機銃２基４門、爆雷投射管２基、水中聴音機、対空レーダー搭載し、通信設備を備えた旗艦として運用された。

　上陸用舟艇は、統制型エンジンに高圧噴流式推進機を搭載し、巡行時速５０キロ、最高速度６０キロに達したのである。兵装は、30mm砲１門他、20mm連装砲や47mm砲など、様々な兵装バリエーションが建造された。「我田引鉄」を基本とした、地域支援事業は、こういった艦艇開発にもおよんだ。横浜、八幡、呉といった海岸地域に建てられた工兵学校と大学校では、１０００トン級艦艇建造を主業務としたのである。

  大型の造船所を持つ企業に対しては、輸送艦艇であれば、トン数制限にかからないことから、１００００トン級揚陸艦、１００００トン級水上機母艦が建造されたのである。母艦に戦闘力は無くても、搭載された、舟艇や水上機に戦闘力があり、母艦は、水中聴音機、通信機器、電探を装備し、作戦指揮能力機能を充実させていた。

　国民皆健康保険制度の発足は、膨大な資金を国内へ投下する必要があった。これによって日本は、平時体制の確立へと移行する動きであり、軍縮の流れを生む動きとなった。

　国際連盟常任理事国は、イギリス、アメリカ、日本、フランス、イタリアの五カ国であり、第一次世界大戦後の国際秩序再構築を担う国家ということになる。