我田引鉄だけじゃない？ 原首相のまったり運営

年表から見る日ノ本

年表から見る日ノ本01 日ノ本変遷は日露戦争にあり

＜＜＜＜＜近代政治の黎明期＞＞＞＞＞





　江戸末期の不平等条約から始まって、第一次世界大戦までの日本は、祖国の独立を守り、欧米列強と互角になることを目指した。富国強兵という旗を掲げ、科学、技術を組み入れるため、総力戦を考えるまでもなく、国民一丸となって、達成すべき目標に向かったのである。

　日本人とは、良くも悪くも協力的で、国家安寧を護るために、耐えがたきを耐え、忍び難きを忍んで戦ってきたのである。

　世界の超大国イギリスとチャレンジャーロシアの戦いが、ユーラシア大陸を西から東へと進んでいく中、日英同盟を締結し、不平等条約の改定にたどり着いた。ようやく、大国から国家として認められるようになったのである。





＜＜＜＜＜年表＞＞＞＞＞





1904-1905年　明治37-38年　日露戦争
　日本の存続を賭けた、ロシア皇帝のお遊びにして、日本にとっての総力戦であり、大戦争であった。史実で日本が、勝利した戦争。されど、この時の勝ち過ぎは、結果として、日本を滅ぼす遠因となる。
1914-1918年　大正3-7年　第一次世界大戦
　史実で日本が、世界の大国となった戦争。結果として、大戦以降、日本は平和ボケの道を歩んでいくこととなる。
1918-年　大正７年以降　シベリア出兵
　史実では、たいした理由もなく、開戦した戦争。ボリシェビキの敵が、民兵と同様であったことから、弱いモノ虐めのような戦争であり、戦意少なく、グダグダの戦況をダラダラと戦った戦争。平和ボケの象徴的な出来事である。





＜＜＜＜＜＞＞＞＞＞
　第一次世界大戦以降の日本は、目標を見失った国家ということになる。
＜＜＜＜＜＞＞＞＞＞





　大正７年以降、日本が迷走を始めていくのは、明治維新以来の国家が掲げた目標を達成した結果である。

　お爺ぃとしては、東京五輪、大阪万博からの成長期からバブル期は、戦後復興という目標を、一億総中流社会と呼ばれる時代を築いた。その結果、目標を失って、バブルの狂乱に巻き込まれて、国家そのものを見失ったのではないだろうか。これは、第一次世界大戦後の日本と似ているようにも思います。





＜＜＜＜＜＞＞＞＞＞
「原敬が生きていたら？」という歴史ｉｆ、背景の調整。
＜＜＜＜＜＞＞＞＞＞





　伊藤博文から憲法政治を受け継ぎ、日本の次世代目標を決める時、そんな時代をデザインしてみました。山縣有朋を和解した結果、平民宰相は、最強の宰相として、日ノ本に君臨することになります。

　大正７年以降の政局は、それほど簡単なものではありません。第一次世界大戦は、日本から見れば、大きな変動ではありませんが、欧州は非常に陰惨な犠牲を払った時代でもありました。鉄量が支配する戦場、日露戦争を凌ぐ、大規模で行われた総力戦。大国と呼ばれた、国家が滅びていった時代でもありました。

　背景調整として、持ち込んだ最重要ポイントは、日露戦争の勝ち過ぎを抑制することです。
　日露戦争時点で、満洲を取らない。この選択肢は、シベリア出兵が、連合国の共同による軍事行動であることにも連動しています。

　日露戦争で勝ち過ぎなかった結果、ロシア帝国によって、シベリア鉄道から繋がり、満洲の鉄道は、５フィートで建設されます。日本は、遼東半島を防衛し、来るべき反撃に備えて、シナ派遣軍を整備します。そして、満洲進出を前提とした、工兵部隊の養成を始めます。シナ派遣軍から、抽出した兵員を工兵学校に入学させ、機械、電気、建築を学ばせます。鉄道の敷設、運営、維持といった業務を担当させ、ガソリンエンジンやディーゼルエンジンの組立、整備、発電や送電、電気通信といった分野に通じた技術者を育成します。大連は、大連工廠をはじめとして、鉄鋼、造船などの重工業地帯に成長させて、育成する工兵は、技術者として働きながら学んでいきます。
、新たな交通手段となる車両の組み立て整備、発電や送電、電気通信、架橋工事、野戦築城など、様々な工作機械、建設重機、こういった開発を進めるために、高等教育機関として、工兵大学校を建てます。

　日本国内の低い生産力を補うために、統制型という、規格品を民生用に開発します。

　史実の統制型という思考は、１９３０年代後半から生産性と整備性を高めるために設定された制度です。

　日ノ本では、メートル法への準拠が明治１８年(1885年)から推進されて、度量衡の改訂が進んでいきました。また、工業所有権法に関するパリ条約「万国工業所有権保護同盟条約」に明治３２年（1899年）に加盟しています。
　度量衡の改訂と共に、民生工業製品には、数を補うために、統制品という規格による製造を、義務付けていきます。これは、重工業部門で、米の大量生産体制に勝てない部分への対抗措置として、国内に浸透させます。