我田引鉄だけじゃない？ 原首相のまったり運営

天下泰平なれど外憂在り

天下泰平なれど外憂在り10 万世一系の国体を守らんが為

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　万世一系の国体を守らんが為
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　万世一系の主上を守ることが、日ノ本が国体を護ることとなる。

　原内閣は、陸海両軍を正面戦力と支援戦力に分け、世界最強を自負できる、正面軍を整備することで、外交的な交渉材料とする。現状で日ノ本の経済圏は、広大な海域および陸上を確保する必要があり、毎年のように拡大していった。

海軍の維持管理条件
　海軍軍縮条約下では、正面戦力の維持は必須であり、いかなる大国とも互角に戦える戦力を確保することが、要求要件である。軍事費の削減は、これを妨げてはならない。

陸軍の維持管理条件
　陸軍は、いかなる国家とも戦える正面戦力の維持を目的としつつ、軍事費削減の中で、国内外の正面戦力は、３０個師団を越えてはならない。シナ派遣軍１０個師団を上限とし、正面戦力に数えず。

　陸海軍を維持するためには、正面戦力以上に支援戦力を必要とし、経済圏の拡大の中で支援戦力は上限を設定することができない。しかしながら、支援戦力は、経済活動を含めた業務を遂行することで、軍事費用を廉価に確保する必要がある。また、軍事費を抑えるためには、陸海軍の兵装を出来る限り共通化し、維持管理コストの抑制を図る。

　陸軍の支援戦力は、満洲鉄道都市警備局のように、通常は鉄道の敷設や維持、都市インフラの維持管理を中心とした業務展開を行う。工兵大隊を一個の単位として、駅を中心に支援体制の確保を図る。工兵学校および工兵大学校は、学生や卒業生で構成された軍属による工兵師団として構成し、工場の労働力として活動し、製造部、技術部、開発部を組み入れて構築され、支援戦力の充実を図る。

　海軍の支援戦力については、郵便配送業務を基軸として、配送範囲そのものが、日ノ本の経済圏であるという認識を持つ。１０００トン未満の高速貨物船を中心として、日ノ本の経済圏全域を行動範囲として、戦力の確保を図る。輸送船を保護するため、海上護衛総司令部、護衛総体を設立し、配送料金の売り上げを、維持管理費用として当てることとする。
　護衛艦についても、基本は１０００トン未満を主力とし、量産のために、基本設計を統制型護衛艦とした。経済圏が拡大すれば、護衛総体の展開範囲も拡大され、昭和三年の時点で、西がゴア、東がパナマ運河、北に千島列島、南がオーストラリアとされた。超長距離の支援戦力としては、１万トン未満という規定を設定し、イギリスとの相互支援協約を結び、シンガポール、マラッカを中心として、海上護衛総体を展開させていた。
　航空戦力は、偵察機および水上機を中心とした戦力を有し、１万トン級の水上機母艦を護衛総体の最大戦力として、護衛機動艦隊を編成していた。