我田引鉄だけじゃない？ 原首相のまったり運営

我田引鉄だけじゃない？

我田引鉄だけじゃない？02 反ボリシェビキは、反発を招く

　大正10年(1921年)11月04日、平民宰相原敬の施政方針は、反ソ親英米を基軸として推進されていた。第一次世界大戦後の復興は、反共産主義体制の維持から、ドイツの西側諸国へ引き込みを推進するため、賠償削減を進めたが、孤立する独ソの親交は強くなっていた。

　反ボリシェビキを掲げる白軍は、ウクライナを中心に展開している白軍と、ロシア革命で独立したフィンランドを中心に北方で赤衛軍と内戦を戦っていた白衛軍であったが、レーニン率いるボリシェビキ勢力の強さから押されていて、西側諸国からの支援を受けながら、ボリシェビキに対抗するのがやっとの状況であった。

　大日本帝国陸軍は、シベリアで共産ゲリラと対峙する中で、ロシア帝国がポーランド政治犯をシベリアへ抑留していたことが確認され、ポーランド孤児救出作戦を遂行した。1920年と1922年の２回実施された救出作戦で、ポーランド孤児約800名の救出とポーランドへの帰還遂行に成功した。ロシア皇帝は、義援金の名目で百万がポーランドへ贈った。

　結びつきを強める、独ソに対抗するように大日本帝国とポーランドは、反共産を掲げて結びつきを強めていた。独ソに挟まれたポーランドは、国境での紛争が多発することもあって、国際連盟の中で厄介な問題となっていた。

「ポーランドが理事国になりたいって、風間君」

「はい。原首相、イギリスから、阻止の要請が入ってます」

「できるかな。風間君」

「首相、経済支援を強化できれば、なんとか」

「無理無理、そんな金は無いよ」

「アメリカの製鉄所を大連に建設できれば、アメリカにポーランド国債を買ってもらうこともできると思いますが」

「えぇっ。それ認めないとダメか。商工省は、アメリカとイギリスが邪魔だと騒がしいんだ」

　はぁ、満洲利権は、旧ロシア帝国から奪還した、奉天や哈爾濱と大連を結び、ハバロフスクまで接続する、満洲幹線の建設が急ピッチで進められた結果、非常に大きく発展していた。国際連盟の会議で、満洲利権の配分調整が行われていて、満洲の鉄道利権および駅周辺の開発を獲得していた日本は、かなりの投資を満洲に投下していた。

　アメリカが、ウラジオストクからハバロフスクの鉄道利権を獲得し、ウラジオストク港湾設備関連の利権は、ちゃっかりイギリスが確保していた。イギリスは、遼東半島営口の港湾設備利権については、日本との共同開発としていた。

　資本投下と建設が、順調に進められているのが、日本の満洲鉄道であった。アムール川の架橋建設に成功し、大日本帝国は、大連から欧州へ繋がれる鉄道路線を得たこととなる。

　フランスは、ロシア帝国が保有していた炭鉱および鉱山利権をロシア帝室の私有財産として、嘱託されたと主張し、日本に亡命しているロシア帝室領とすることで、利権確保を図っていた。第一次大戦で日本側が確保した、膠州湾租借地を含めた山東半島一帯は、租借は日本政府として、ドイツとフランスが地代を折半して払うことで、使用を認めていた。

「では、山東省へねじ込みますが、鉱山からの輸送利権は失いますが良いですか」

「え、それは困る。満洲鉄道は、国内と違って儲かるんだ」

「仕方ないでしょ、首相。国内じゃ鉄道の路線が、選挙区に引っ張られるですから」

　自由に引ける、広軌レールを建設している満州鉄道は、地形の影響は受けるものの、大連－ハバロフスク間の工事が急ピッチで進められていた。

「風間君、それはまぁ、有権者の利益が優先だからね」

「満洲に有権者は、居ないんですから、商工省は抑えてください、首相」

　地方を地盤とする立憲政友会は、地方への利益誘導が、最大の公約となっていて、日本中に選挙区の影響をうけつつ、後に「我田引鉄」と呼ばれる鉄道が、各地に建設されていったのであった。
　国内では、鉄道建設と共に、日本各地への電話回線の敷設を進め、有線通信網を拡大していった。並行して、ラジオ放送も拡大していった。

「わかった、わかった。ポーランドの説得を、内田君に頼んどいて」

「了解しました。内田外相に頼んできます、首相は、関西ですか」

「あぁ。関西の立憲政友会の大会があるんだ」

「共産党の過激派が煩いですから、私も一緒に出ます」

「そっか、ならば私も内田君に頼もう」

　原敬内閣で外務大臣を務めたのは、内田康哉である。
　内田は、原敬の対ソ親英米路線を維持するため、国際連盟での対応に追われていた。シベリア出兵後の外務省が行う業務は、内田外相を中心として実施された、満洲利権の国際連盟対策であった。

　ソビエトとの戦争は、トロッキーの極東ロシア共和国とレーニン率いるソビエトとの対立から、二つに分裂して内紛を始めていた。日本は、イルクーツクのトロッキーを支援することで、満洲を含めた極東の紛争が、西へ移動していったために、散発的なテロ等は続いているものの、ある程度の治安を維持が楽にできるようになっていた。

　過激な共産主義者が、日本でも活動していて、政府へのデモ活動が散発的に行われていた。しかしながら、共産主義者の活動は、日本が好況に転じていて、かなり厳しくなっていた。満洲で作られ量産されている、アメリカビッグスリーの輸入車が、高い税金の中でも、国内で数多く走るのを見られるようになったことから、戦い方を変えてきているような感じがしていた。

　さてさて、ポーランドにも困ったものだ。

　ポーランドは、大国としての威信を取り戻そうと、国境紛争を繰り返して、ドイツ、ソビエト双方に喧嘩を売って、足掻いていた。ポーランド周辺は、元々が紛争地帯でもあり、ポーランドの国境は、国境を確定することが難しい状況にあったのも事実である。

　イタリアは、ポーランドを支援するように、白軍と共同で、クリミア半島からウクライナの利権を確保し、レーニンの率いるボリシェビキ政権と対峙していた。しかしながら、ボリシェビキ政権は強く、白軍は、クリミア半島近郊に押し込まれつつあった。結果として、ポーランドは孤立していったのである。

　ロシア国内では、ボリシェビキによる軍事行動やテロ活動が活性化していることもあって、帝国陸軍は、ハバロフスク－ニコラエフスクの確保で精一杯の状況でした。奉天で降伏した、ロシア帝国軍人で男爵のウンゲルン率いる極東白軍を編成し、中華民国モンゴル派遣軍を撃破し、蒙古地域に大蒙古政権を設立させていた。

　ボリシェビキ政権を率いるレーニンは、独裁体制を確立しつつ、ウクライナ方面での攻勢を進めていた。極東方面は、極東ロシア共和国を傀儡政権で建国することで、連合軍によるシベリア進出の阻止を図っていた。

　極東ロシア共和国は、ボリシェビキが認めた国家でもあり、結果としてバイカル湖畔からChitaあたりまでが、緩衝地帯となっていた。極東ロシア共和国の総裁に、トロッキーが指名されたことで、赤軍の中央政府の左遷組が極東ロシアに集結し、レーニンとの対立構造が生まれていた極東ロシア共和国を国際連盟が認めたことで、満洲－沿海州の利権を獲得し、極東ロシア共和国を支援することで、レーニン率いるボリシェビキ中央政府との対立への支援を開始した。

　国際連盟からの支援が命綱となっていた、ポーランドは、支援増額を国際連盟から引き出そうと、圧力や懇願をしていたが、支援増額はひきだせたものの、理事国入りはできずに終わった。

　国際連盟は、極東ロシア共和国をウラル山地からバイカル湖畔の政権として認め、満洲から沿海州の開発することで、国際連盟へ独自資金として、大きく流れるようになったのである。ポーランドが、国際連盟からの支援を受けられるのは、極東利権が国際連盟の資金源になったことも大きかった。





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　常任理事国による国際連盟の会議は、極東利権を始めとする旧ロシア帝国利権の調整会議と化していった。
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　シベリア出兵に積極的であった、日本、アメリカ、イギリス、フランス、イタリアが理事国として国際連盟を構成し、満洲利権の分配を様々な建前の中でおこなっていた。

　日本は、義勇兵を旧ロシア帝国系の極東白軍へ派遣することで、蒙古に利権を獲得しつつ、極東ロシアおよび中華民国への圧力をかけていた。アメリカは、ドイツと共同で、山東半島から利権を拡大しつつ、中華民国への支援を推進しながら、北京への利権確保に軍を侵攻させていた。

　イギリスは、営口およびウラジオストックの海運利権を獲得しつつ、オーストラリア、ニュージーランドと共同による営口から山海関、北京に至る鉄道利権を手中に収めていた。営口には、オーストラリア・ニュージランド連合軍が５万に増強し配置され、青島に展開するアメリカ陸軍１０万と連携して、北京までの治安維持活動をすすめていた。
　米軍は、青島、天津、北京を表向きドイツと共同で鉄道利権を確保していた。

　沿海州および満洲地域は、清国からロシア帝国へ租借されていて、ロシア帝国から国際連盟に租借された。満洲及び沿海州の治安維持は、国際連盟に責任があるとされて、諸族共和の下で、鉄道の駅を中心とした州政府が担当することとなっていた。

　つまり、鉄道利権を確保するためには、軍事力を満洲へ派遣する必要があることになる。大日本帝国陸軍のシナ派遣軍２０万によって、旅順からハバロフスクまで確保することをが目的とされていた。

　極東地域には、国際連盟各国だけでなく、極東白軍や地域軍閥を含めて、極東地域に展開していた。辛亥革命の中で、滅亡した清国からは、溥儀がアメリカの占領地である山東省へ亡命していた。黄河流域への勢力拡大を進めるアメリカは、国民党政府との間に軋轢が生まれるようになっていた。

　国民党政府は、アメリカとの交渉をすすめようとするものの、各地の軍閥は米軍との間で内戦を引き起こして、国民党政府を窮地に立たせていた。