陛下への恩義 「滅びなければならなかった大日本帝国」

陛下への恩義

陛下への恩義08 アメリカは「大日本帝国」に開戦させなければならない

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　アメリカは、「大日本帝国」から戦争を仕掛けて貰わなければならない。
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　アメリカが、戦争を実行するのには、議会と言う強大な壁が存在する。

　アメリカ議会である。

　アメリカ議会は、戦争を望んでいない。「大日本帝国」の「我田引鉄」と同様に、選挙民への利益誘導が優先されていたのである。

　「大日本帝国」から開戦すれば、経済体制そのものを戦時体制へ移行し、総力戦に向けた戦時経済を確立させて、莫大な国力を背景とした戦争を開始することができた。

　つまり、アメリカにとって、「大日本帝国」を挑発し、「大日本帝国」から開戦の口火を切ってくれることを待っていたのである。場合によっては、自作自演をしてでも、「大日本帝国」が開戦したことにしなければならなかった。



　真珠湾開戦について、宣戦布告が間に合ったらという、ｉｆ歴史の意見があるが、お爺ぃは、宣戦布告が間に合うことは無いと考えている。つまり、アメリカ政府は、最初から日本側から開戦させて、宣戦布告を受けていないという、「大義名分」を成立させて、アメリカの国力全てを、戦争経済に組み入れることができるからである。



　万一、宣戦布告を受け取ってしまってから、戦争が開始されてしまうと、アメリカの国力を戦争経済に組み入れることには、議会に反対される可能性がある。つまりは、平時経済のままでの戦争遂行であり、平時経済での戦争遂行では、「大日本帝国」と互角に戦われてしまう可能性が高くなる。





　アメリカにとっては、「大日本帝国」と戦争がしたいが、アメリカから仕掛けることはできない。アメリカは、対議会工作上から、自作自演であっても、「大日本帝国」から開戦したことにして、戦争を実施する必要があります。

　アメリカには、時間がありません。数年であれば、戦時経済体制への移行で挽回できますが、十年以上日米開戦が遅れると、「大日本帝国」に対する勝率は低下することとなります。





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　史実では、「大日本帝国」が真珠湾攻撃によって、アメリカは一番重要な議会工作に成功することができた。アメリカは、戦時経済体制へ移行し、総力戦体制を確立することで、「大日本帝国」を叩き潰すことになるのである。

　確かに、互角の正面戦力から、アメリカは緒戦に敗北を繰り返す。徐々に戦力を整え、珊瑚海で互角に戦えるようになり、ミッドウェーで勝利以降は、圧倒的な戦力で勝利を重ねる結果となる。

　最終的には、アメリカは原爆を投下し、「大日本帝国」にポツダム宣言を受諾させ、「大日本帝国」を滅亡させることに成功した。
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　「大日本帝国」と「アメリカ」による、次代の自由主義経済大国の主役抗争は、「アメリカ」の勝利に終わったのである。