ゼロからはじめる島津大河誘致

メディア改革その２

外圧、あるいは諸外国との条約という内弁慶ひだまりの弱点を飛び道具の如く繰り出し、メディア内にいるガチス、デンゲル派の人物たちをつるし上げていきました。

コウメイたちは別に彼らを牢屋に入れたり処刑したいと考えていたわけではありません。



もちろん、諸外国との兼ね合いで牢屋に入る者もいたでしょうが、コウメイたちの関心はそこではありませんでした。

出来るだけ、メディアなどでつるし上げることで他のメディア関係者が改革の邪魔をするエネルギーを削ぐというのが本当の狙いでした。



かつての強いメディアであれば、こうしたことが起きた時、「人権蹂躙だ！不当逮捕だ！！」と言って抵抗することが出来たはずです。

しかし、それはひだまりの民に発言力がなく、国際社会が擁護しているという前提があってこそ初めて通じる話でした。



しかし、今やひだまりの民はメディアの本質をいやというほど知り、その腐った業界を改革どころか解体を強く望む声さえ公然と聞かれるような状態になりました。

頼みの国際社会も勢力が二分された末に国を売るスパイで敵とみなされれば、もはや擁護する者は皆無に近い状態でした。



こうして、主要なメディア関係者を恐怖に陥れつつ、別の手段も講じていました。

それは、監督省庁による警告と調査です！

これは表向き罰則はありませんが、事実上行政によるメディアの「身体検査」という役割を担うことになりました。



ガチスやデンゲルに冒されたメディア業界は嘘と不正で満ち満ちていました。

今までは、それを指摘することが許されず、仮にあくどい場合でももみ消したり無視すれば問題は表面化しませんでした。



しかし、今回の「身体検査」でそのすべてが白日の下にさらされることになります。

その中には法律に違反する事例も多くありました。

それ以上に法としてはグレーでも民衆から見れば許せないスキャンダルが沢山あることは当然のごとく存在していました。



この手の問題を扱う時、行政の介入を悪とする考え方は、民主制のひだまりの国では根強いものがありました。

しかし、「公表」という手段はそうした表向きのきれいごとを見事に吹き飛ばすほどメディアの悪を民衆に知らせる効果を発揮したのです。